税法方式の売価還元法

「税法方式の売価還元法」は、

（期首商品原価＋当期仕入原価）÷（当期売上＋期末売価）

で原価率を算出します。

要は、商品（仕入）勘定の「借方・原価÷貸方・売価」という方法です。
ただ、貸方の棚卸減耗を加味していませんので、理論的には、必ずしも合理的な方法ではありません。
これは極めて極端な例で考えるとわかりやすいでしょう。

期首商品　なし
当期仕入　原価＠８０円×２個＝１６０円
当初売価　売価＠１００円×２固＝２００円
当期売上　売価＠１００円×１個＝１００円
期末商品　なし
棚卸減耗　１個

連続意見書方式の売価還元原価法での原価率は、次のように計算されます。
１６０円÷２００円＝８０％

税法方式の売価還元法での原価率は、次のように計算されます。
１６０÷１００＝１６０％（？）

つまり、減耗が僅少である場合に、それなりの合理性を持つというのが、税法方式の売価還元法で、理論的な厳密性はありません。
そのせいか検定試験などで出題されていない（たぶん）ですが、税理士試験の簿記論では、税理士試験だけにおさえておいた方がよいといったところでしょうか。

（関連記事）
・二種の売価還元法

売価還元法の式を覚えてますか？

だらだらと長い売価還元法の式。
皆さんは、覚えていますでしょうか。
私は覚えていません（←おいおい）。

でも、計算にはまったく支障はありませんし、ゆっくりであれば、口頭でいうこともできます。
それは、基本的な考え方をおさえているからです。
連続意見書方式の売価還元法は、商品（仕入）勘定の借方に着目して、その借方の商品全部が売れてしまったとした場合の原価率を算出しています。
その事を把握していれば、式を覚えていなくても、「借方全体の原価÷借方全体の売価」これでいけます。
いける筈です。
いけます………よね？

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