簿記論問題(○×)
(問題)次の文章の正否を○×の符合で示しなさい。
次のうち現金勘定で処理される項目は、5個である。
(1)公社債の利札(期限到来分)
(2)公社債の利札(期限未到来分)
(3)配当金領収証
(4)法人税等還付通知書
(5)他人振出の小切手
(6)送金小切手
(7)送金為替手形
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次のうち現金勘定で処理される項目は、5個である。
(1)公社債の利札(期限到来分)
(2)公社債の利札(期限未到来分)
(3)配当金領収証
(4)法人税等還付通知書
(5)他人振出の小切手
(6)送金小切手
(7)送金為替手形
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(問題)次の文章の正否を○×の符合で示しなさい。
次に掲げる項目の存在が決算時に判明した場合、当座預金勘定に関する修正の仕訳処理を要するのは、2個である。
(1)未取付小切手
(2)未渡小切手(買掛金支払の為に作成し、期中に仕訳処理済)
(3)未渡小切手(買掛金支払の為に作成し、期中に仕訳処理なし)
(4)未取立小切手
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次に掲げる項目の存在が決算時に判明した場合、当座預金勘定に関する修正の仕訳処理を要するのは、2個である。
(1)未取付小切手
(2)未渡小切手(買掛金支払の為に作成し、期中に仕訳処理済)
(3)未渡小切手(買掛金支払の為に作成し、期中に仕訳処理なし)
(4)未取立小切手
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(問題)次の文章の正否を○×の符合で示しなさい。
前期に発生した債権が貸倒れた場合は、貸倒引当金が充当されるので、次の処理が行われることはない。
(借)貸倒損失××× (貸)債権(売掛金等)×××
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前期に発生した債権が貸倒れた場合は、貸倒引当金が充当されるので、次の処理が行われることはない。
(借)貸倒損失××× (貸)債権(売掛金等)×××
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(問題)次の文章の正否を○×の符合で示しなさい。
当社の業績は、順調に推移しており、手許余剰資金をもって2年満期の国債を購入した。
当社では、当年度末に予想される資金逼迫期にこの国債を売却する予定なので、この国債を売買目的有価証券勘定で処理した。
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当社の業績は、順調に推移しており、手許余剰資金をもって2年満期の国債を購入した。
当社では、当年度末に予想される資金逼迫期にこの国債を売却する予定なので、この国債を売買目的有価証券勘定で処理した。
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(問題)次の文章の正否を○×の符合で示しなさい。
当社の業績は、順調に推移しているため、手許余剰資金をもって2年満期の国債を購入した。
当社では、当年の業績次第でこの国債を売却する予定であるが、満期まで所有する可能性が高い。
当社は、この国債を満期保有目的債券に区分し、評価することとした。
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当社の業績は、順調に推移しているため、手許余剰資金をもって2年満期の国債を購入した。
当社では、当年の業績次第でこの国債を売却する予定であるが、満期まで所有する可能性が高い。
当社は、この国債を満期保有目的債券に区分し、評価することとした。
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(問題)次の文章の正否を○×の符合で示しなさい。
次の有形固定資産の取得取引のうち、損益が生ずるのは、贈与の場合である。
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次の有形固定資産の取得取引のうち、損益が生ずるのは、贈与の場合である。
(1)製造
(2)贈与
(3)現物出資
(4)同一種類・用途の固定資産との交換
(5)有価証券との交換
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(問題)次の文章の正否を○×の符合で示しなさい。
減価償却費の計算を定額法で行う場合、耐用年数を用いて計算するときと定額法の償却率を用いて計算するときの減価償却費は常に同額になる。
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減価償却費の計算を定額法で行う場合、耐用年数を用いて計算するときと定額法の償却率を用いて計算するときの減価償却費は常に同額になる。
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
有形固定資産を買換えにより取得した場合、下取資産の下取価格が時価よりも大きいときの差額は、固定資産の取得原価を計算する上で控除する。
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有形固定資産を買換えにより取得した場合、下取資産の下取価格が時価よりも大きいときの差額は、固定資産の取得原価を計算する上で控除する。
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
簿記の出題にいう原価率は、通常は当初の原価率(想定される原価率)を意味する。
この原価率は、財務諸表の数値のみから算出することができる。
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簿記の出題にいう原価率は、通常は当初の原価率(想定される原価率)を意味する。
この原価率は、財務諸表の数値のみから算出することができる。
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
火災により商品に損害を受けた場合には、原価で次の処理が行われる。
(借)火災損失××× (貸)仕 入×××
損益計算書上の当期商品仕入高は、当期純仕入高から上記仕訳金額を控除した金額となる。
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火災により商品に損害を受けた場合には、原価で次の処理が行われる。
(借)火災損失××× (貸)仕 入×××
損益計算書上の当期商品仕入高は、当期純仕入高から上記仕訳金額を控除した金額となる。
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
次のうち、資本準備金に該当するのは、(1)の株式払込剰余金である。
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次のうち、資本準備金に該当するのは、(1)の株式払込剰余金である。
(1)株式払込剰余金
(2)資本金及び資本準備金減少差益
(3)自己株式処分差益
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
金銭による剰余金の配当が行われた場合は、準備金が資本金の4分の1に達するまで、剰余金の配当額の10分の1の利益準備金を計上しなければならない。
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金銭による剰余金の配当が行われた場合は、準備金が資本金の4分の1に達するまで、剰余金の配当額の10分の1の利益準備金を計上しなければならない。
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
打歩発行により社債を発行した場合の償却原価法の適用時の仕訳は以下のとおりである。
(借)社 債××× (貸)社債利息×××
貸方の社債利息は、収益に属する勘定科目であるから、損益計算書上は、受取利息に含めて表示することができる。
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打歩発行により社債を発行した場合の償却原価法の適用時の仕訳は以下のとおりである。
(借)社 債××× (貸)社債利息×××
貸方の社債利息は、収益に属する勘定科目であるから、損益計算書上は、受取利息に含めて表示することができる。
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
社債を割引発行した場合には、発行価額をもって社債として計上し、償却原価法を適用するのが原則であるが、額面金額を社債として計上し、差額を社債発行差金として繰延資産計上することができる。
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社債を割引発行した場合には、発行価額をもって社債として計上し、償却原価法を適用するのが原則であるが、額面金額を社債として計上し、差額を社債発行差金として繰延資産計上することができる。
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
社債発行費を繰延資産として計上した場合は、3年以内(社債の償還期限がこれより短い場合には、償還期限)に毎期均等額を償却しなければならない。
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社債発行費を繰延資産として計上した場合は、3年以内(社債の償還期限がこれより短い場合には、償還期限)に毎期均等額を償却しなければならない。
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
一般債権に対する貸倒見積高の算出に用いられる貸倒実績率法の適用は、一般債権全体の貸倒実績率を求めてこれを期末債権に乗じて算出しなければならない。
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一般債権に対する貸倒見積高の算出に用いられる貸倒実績率法の適用は、一般債権全体の貸倒実績率を求めてこれを期末債権に乗じて算出しなければならない。
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
キャッシュ・フロー見積法は、債権金額と将来キャッシュ・フローを引下後の約定利率で割り引いた金額との差額を貸倒見積高とする方法である。
(解答)
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キャッシュ・フロー見積法は、債権金額と将来キャッシュ・フローを引下後の約定利率で割り引いた金額との差額を貸倒見積高とする方法である。
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
ある債権にキャッシュ・フロー見積法をはじめて適用した翌年において、状況に変化がなければ、貸倒見積高は、初年度よりも小さくなるので、その減少額は、貸倒引当金戻入として処理しなければならない。
(解答)
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ある債権にキャッシュ・フロー見積法をはじめて適用した翌年において、状況に変化がなければ、貸倒見積高は、初年度よりも小さくなるので、その減少額は、貸倒引当金戻入として処理しなければならない。
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(問題)次の文章の正否を○×の符号で示しなさい。
その他有価証券に全部純資産直入法を採用したときは、翌期の処理方法として切放法を採用することはできないが、部分純資産直入法を採用したときは、切放法を採用することができる。
(解答)
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その他有価証券に全部純資産直入法を採用したときは、翌期の処理方法として切放法を採用することはできないが、部分純資産直入法を採用したときは、切放法を採用することができる。
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