ざっくりとは、フローとストックがきれいにつながっているのが、クリーン・サープラス関係です。

今回は、会計基準（基準設定主体＝企業会計基準委員会）がどのようにクリーン・サープラス関係を捉えているかをみておきましょう。
まずは、やや長いですが、包括利益基準の２１項です。

重要な規定ですよね。

包括利益を表示する目的は、期中に認識された取引及び経済的事象（資本取引を除く。）により生じた純資産の変動額を報告することである。

包括利益の表示によって提供される情報は、投資家等の財務諸表利用者が企業全体の事業活動について検討するのに役立つことが期待されるとともに、貸借対照表との連携（純資産と包括利益とのクリーン・サープラス関係）を明示することを通じて、財務諸表の理解可能性と比較可能性を高め、また国際的な会計基準とのコンバージェンスにも資するものと考えられる。


包括利益基準で問題にしているのは、包括利益の表示に関する基準だけに「純資産と包括利益」とのクリーン・サープラス関係です。

包括利益基準の注１では「クリーン・サープラス関係」が定義されています。


クリーン・サープラス関係とは、「ある期間における資本の増減（資本取引による増減を除く。）が当該期間の利益と等しくなる関係」をいう。


つまりは、資本取引による増減を除く「資本の増減＝利益」がクリーン・サープラス関係です。

純資産基準ができる以前は、今の「純資産の部」は「資本の部」と呼ばれていました。

現在では、資本の部が純資産の部に変わり、「資本」という語を使用していません。

単に「資本」という以上、純資産と株主資本の一方のみを想定したものではなく、いずれも含んだ一般的な表記と考えるべきです。

利益に関しても純利益と包括利益のいずれか一方というわけではなく、両方を含んだ一般的な表記と考えられます。

包括利益基準では、包括利益の「表示」を取り扱っています。

そこで問題にしているのは、「純資産と包括利益」のクリーン・サープラス関係です。

しかし、クリーン・サープラス関係という用語が会計基準（基準設定主体）では「資本」と「利益」との間における「一般的な意味」を持って使用されている点を確認しておきましょう。



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