新しい財務諸表である包括利益計算書。

個別での適用は当面凍結されましたが、連結では制度化されています。

「はじめての包括利益計算書」では税効果なしで考えましたが、同事例に税効果を加えて考えてみました。

再掲ですが用語を整理しておきましょう。

「包括利益」（定義）：「純資産」の変動額（時価の変動額）

包括利益（計算）：「純利益」＋「その他の包括利益」＝「包括利益」

その他の包括利益：「その他有価証券評価差額金」の変動額（「その他有価証券」の時価変動額）

組替調整額：当期と前期以前の「包括利益」で「当期純利益」に含まれた金額（結局は「その他有価証券」の売却損益）




以下、設例で考えてみましょう。

設例：
現金１００円の出資をうけて会社を設立
その他有価証券を第１期に１００で取得
第１期末時価１２０円
第２期に１３０円で売却
税効果あり（４０％）税効果の計算のときは（１−４０％）を６０％で書きます。


＜定義ベース＞
第１期
包括利益１２⇒（その他有価証券期末２０−期首０）×６０％＝１２
純利益　　０
※期末純資産：（その他有価証券１２０−繰延税金負債８）−資本金１００＝１１２

第２期
包括利益１８⇒（期末１１８−期首１１２）＝６
純利益　１８（うち有価証券売却益３０）
※期末純資産：（現金１３０−未払法人税等１２）−資本金１００＝１１８

＜包括利益計算書＞
包括利益計算書
当期純利益　　　　１８
その他の包括利益△１２
包括利益　　　　　　６

（注）
その他有価証券評価差額金
当期発生額　　　　　１０
組替調整額　　　△３０
その他の包括利益△２０
税効果額　　　　　　　　８
税効果後　　　　　△１２



税効果が入ると微妙にわかりにくいですね。

各期の包括利益は、定義どおりに計算して６０％をかけて出ます。

その他有価証券評価差額金にかけています。

実際の計算書は、純利益からスタートするんで、二重計算にならないように組替調整（売却益）を引きます。

注からスタートして、当期発生額（時価変動額）１０と組替調整△３０の合計がその他の包括利益です、

その他有価証券評価差額金の動きで追いかけると、次の感じです。


＜その他有価証券評価差額金の動き＞
（１）税効果なし
期首２０＋発生１０−組替調整３０＝期末０

（２）税効果あり（全部に×６０％）
期首１２＋発生６−組替調整１８＝期末０


計算書ベースだと税効果をまとめてやるから分かりにくいのかもしれません。

ぜひ定義、計算書、その他有価証券評価差額金の動きを追いかけてみてください。