一致の原則をご存じでしょうか?
もしかするとそれほどメジャーではないかもしれませんが、理論ではとても使える頼もしいやつです。
もしかするとそれほどメジャーではないかもしれませんが、理論ではとても使える頼もしいやつです。
一致の原則は、合致の原則とも呼ばれ、期間利益の合計=全体利益(全体収入−全体支出)の関係を意味します(資本取引は除外します)。
一致の原則を式で表すと次のとおりです。
まあ、「1+1+1=3」といっているようなもんですが、結構、使えます。
このままだと利用範囲は狭いですが、これに収支を加えてみましょう。
ポイントは(1)と(2)自体が等しいこと。
具体的な問題で少し考えてみましょう。
<次の文章の正否を○×で答えなさい>
<解答>
×
まあ、なんか長い文章ですが、ある取引があってその取引を固定してしまえば、現金収支は同じに決まっています。
一番最後(返還等)まで考えれば、どんな経理処理(売買処理・賃貸借処理)をとろうと利益が異なることはありません。
同様に企業会計上はいくつかの処理が行われる場合がありますが、基本的にはみんな同じです。
利益は、現金収支を基礎に計算され、現金収支を超えて利益が計上されることもなければ、現金収支に満たない利益が計上されることもないのです。
一致の原則、本試験ではきっと役に立ちますよ。
一致の原則を式で表すと次のとおりです。
(1)各期の利益合計 = 全体期間の利益
まあ、「1+1+1=3」といっているようなもんですが、結構、使えます。
このままだと利用範囲は狭いですが、これに収支を加えてみましょう。
(2)各期の利益合計 = 全体期間の収支
ポイントは(1)と(2)自体が等しいこと。
具体的な問題で少し考えてみましょう。
<次の文章の正否を○×で答えなさい>
リース取引の会計処理には売買処理と賃貸借処理があるが、売買処理によった場合の減価償却費の金額と賃貸借処理によった場合の支払リース料の金額は異なるのが通常であり、リース期間を通じた損益も売買処理によった場合と賃貸借処理によった場合では異なる。
<解答>
×
まあ、なんか長い文章ですが、ある取引があってその取引を固定してしまえば、現金収支は同じに決まっています。
一番最後(返還等)まで考えれば、どんな経理処理(売買処理・賃貸借処理)をとろうと利益が異なることはありません。
同様に企業会計上はいくつかの処理が行われる場合がありますが、基本的にはみんな同じです。
利益は、現金収支を基礎に計算され、現金収支を超えて利益が計上されることもなければ、現金収支に満たない利益が計上されることもないのです。
一致の原則、本試験ではきっと役に立ちますよ。



質問させていただいてもよろしいでしょうか。
手持ちのテキストに「一致の原則」が掲載されていないこともあり、この原則がいまいち理解できません。
リース取引を例にとると、移転だろうが移転外だろうが、最終的な利益は同じ。
ということは、どちらを選択しても変わらないということでしょうか。
そうすると、売買処理しようが賃貸借処理しようがどちらでも構わない、ということになるのでしょうか。
いや、決してそうではなく、一致の原則は最終的な利益が同じになるだけで、それまでの過程では、きちんとした貸借対照表を作成しなくてはいけないから、売買処理か賃貸借処理かということが問題になるのでしょうか。
この原則がどのような意味を持つのか・・・よくわかりません。