簿財攻略のお供が会計法規集
。
理論のテキストに会計基準は載ってるからいらないじゃん。
そんな声もよく聞きますが、全くの誤解です。
。理論のテキストに会計基準は載ってるからいらないじゃん。
そんな声もよく聞きますが、全くの誤解です。
会計のルールが「会計基準」です。
簿記論や財務諸表論の学習にあたって会計基準の学習は不可欠です。
えっ、会計基準なんて読んでない。
いえいえ、会計基準をたとえ読まなくても、そもそも計算、理論ともに会計基準が反映されています。
計算（簿記論、財表計算）では、それを数字に置き換え、財表理論ではそれを言葉にしているだけ。
必ず会計基準は学習してるんです。
それではそれがまとまった会計法規集を読む必要はあるのでしょうか？
答えは、アリです。
効率よく、簿財を学習するためには会計法規集が必須と考えます。
理由は２つ。
（１）計算と理論の一体的な学習を行うために不可欠だから。
（２）紙ベースがとにかく便利だから。
（１）計算と理論の一体的な学習
計算と理論の一体的な学習ができれば「強い」ことは容易に想像できます。
たとえば普段は計算でしか学習しない項目が理論で出題される。
税理士試験の受験経験が長い方はよくおわかりかと思いますが、普通にあります。
テキスト等は過去の出題を反映して改訂されます。
ですので、新しいテキストを見るとあたかも理論の出題が理論のテキストで網羅されているかの印象を受けますが、必ずしもそうではありません。
ある程度の受験を重ねるとそんな場面に必ず遭遇するハズです。
もちろん逆もあります。
理論でしか学習していない項目が計算で出題されることです。
こんな出題に対処するには、普段から理論と計算が渾然一体となった学習をしている方が強いに決まっています。
その年はそれで勝負が決まってしまうこともあるのです。
それでは具体的にどうすればよいのでしょうか？
そのためには計算学習時に会計基準を参照し、理論学習時にも会計基準を参照する。
これに尽きます。
計算と理論、いずれの学習時にも会計基準を参照し、そこに学習の痕跡（マーカーや書き込み）を残しておく。
そうすると、やがて計算でマークしたところを理論、理論でマークしたところを計算で参照したりするようになります。
そんな地味な作業を繰り返しているうちにその項目（基準）がより強化されるのです。
ちょっと実際の例で考えておきましょう。
仮に財表の計算で仮払旅費等の科目が出てきたとします。
これを計算の学習で終わらせてはもったいないです。
企業会計原則 貸借対照表原則四（一）資産
仮払金を貸借対照表にのせるには、内容もわかるようにする必要があることがわかります。
といっても会計基準には必ずしも具体的な科目が示されているわけではありません。
また、他に規定等がなければ、仮払旅費、仮払旅費交通費、旅費仮払金あたりならいいかなとあたりもつきます。
仮に私のところに受講生が質問にきたりすると直接は答えず、むしろ規定を示します。
そしてその先も重要です。
それは、なぜこのような規定が存在するか、です。
新しい会計基準（企業会計基準委員会）にはその根拠が結論の背景に出ていますので、あわせて参照するとよいでしょう。
企業会計原則には、根拠等は出てませんのでこれは調べるか、聞くしかありません。
この仮払金の例でいうと仮払金のまま残しておくことでどのような不都合が生じるのでしょうか。
たとえば、本当は費用なのに仮払金として残しておくと企業の利益は大きくなります。
まあ、粉飾ですね。
仮払金の内容も示すようにしておけば、旅費の仮払いがこんなに残ってるなんておかしくね？といった判断もできるでしょう。
この規定は、実際に企業が仮払金等の曖昧な資産科目を残しておく実務に対する牽制としての意味もあったようです。
計算項目から理論の学習をしていくことで話がこんな風に伸びていく感じがでると後でとても強いですね。
（２）紙ベースの強さ
もう一点が、紙ベースの強さです。
電子媒体がかなり普及していますが、私の会計基準の参照はもっぱら会計法規集です。
なぜかといえば圧倒的に早いから。
会計法規集をパラパラめくるのが圧倒的に早いのです。
もちろん最初はどこに何が書いてあるのかわからないでしょうから遅いですが、ある時期から急にスピードが早くなります。
もちろん電子媒体で検索をかけるよりも早いです。
というかそうでなければ紙ベースで使う意味がありません。
逆にいうと紙ベースでの参照が電子媒体を上回るようなスピードが出るようでないと会計法規集のよさはわからないかもしれません。
この状態には最低でも数カ月はかかるでしょう。
普段から会計法規集に接しておくべきなのです。
財務諸表論の理論では、毎年、会計基準からのダイレクトな出題が続いています。
昨年の簿記論では、財務諸表論でしか学習していないような会計基準からの出題がありました。
財務諸表論受験の方は必携、簿記論受験の方にもぜひ手許において参照を心がけて欲しいと思います。
まだ、という方は、すぐに書店にレッツ・ゴー！（←相変わらず時代遅れなのね）
簿記論や財務諸表論の学習にあたって会計基準の学習は不可欠です。
えっ、会計基準なんて読んでない。
いえいえ、会計基準をたとえ読まなくても、そもそも計算、理論ともに会計基準が反映されています。
計算（簿記論、財表計算）では、それを数字に置き換え、財表理論ではそれを言葉にしているだけ。
必ず会計基準は学習してるんです。
それではそれがまとまった会計法規集
を読む必要はあるのでしょうか？答えは、アリです。
効率よく、簿財を学習するためには会計法規集
が必須と考えます。理由は２つ。
（１）計算と理論の一体的な学習を行うために不可欠だから。
（２）紙ベースがとにかく便利だから。
（１）計算と理論の一体的な学習
計算と理論の一体的な学習ができれば「強い」ことは容易に想像できます。
たとえば普段は計算でしか学習しない項目が理論で出題される。
税理士試験の受験経験が長い方はよくおわかりかと思いますが、普通にあります。
テキスト等は過去の出題を反映して改訂されます。
ですので、新しいテキストを見るとあたかも理論の出題が理論のテキストで網羅されているかの印象を受けますが、必ずしもそうではありません。
ある程度の受験を重ねるとそんな場面に必ず遭遇するハズです。
もちろん逆もあります。
理論でしか学習していない項目が計算で出題されることです。
こんな出題に対処するには、普段から理論と計算が渾然一体となった学習をしている方が強いに決まっています。
その年はそれで勝負が決まってしまうこともあるのです。
それでは具体的にどうすればよいのでしょうか？
そのためには計算学習時に会計基準を参照し、理論学習時にも会計基準を参照する。
これに尽きます。
計算と理論、いずれの学習時にも会計基準を参照し、そこに学習の痕跡（マーカーや書き込み）を残しておく。
そうすると、やがて計算でマークしたところを理論、理論でマークしたところを計算で参照したりするようになります。
そんな地味な作業を繰り返しているうちにその項目（基準）がより強化されるのです。
ちょっと実際の例で考えておきましょう。
仮に財表の計算で仮払旅費等の科目が出てきたとします。
これを計算の学習で終わらせてはもったいないです。
企業会計原則 貸借対照表原則四（一）資産
資産は、流動資産に属する資産、固定資産に属する資産及び繰延資産に属する資産に区別しなければならない。仮払金、未決算等の勘定を貸借対照表に記載するには、その性質を示す適当な科目で表示しなければならない。
仮払金を貸借対照表にのせるには、内容もわかるようにする必要があることがわかります。
といっても会計基準には必ずしも具体的な科目が示されているわけではありません。
また、他に規定等がなければ、仮払旅費、仮払旅費交通費、旅費仮払金あたりならいいかなとあたりもつきます。
仮に私のところに受講生が質問にきたりすると直接は答えず、むしろ規定を示します。
そしてその先も重要です。
それは、なぜこのような規定が存在するか、です。
新しい会計基準（企業会計基準委員会）にはその根拠が結論の背景に出ていますので、あわせて参照するとよいでしょう。
企業会計原則には、根拠等は出てませんのでこれは調べるか、聞くしかありません。
この仮払金の例でいうと仮払金のまま残しておくことでどのような不都合が生じるのでしょうか。
たとえば、本当は費用なのに仮払金として残しておくと企業の利益は大きくなります。
まあ、粉飾ですね。
仮払金の内容も示すようにしておけば、旅費の仮払いがこんなに残ってるなんておかしくね？といった判断もできるでしょう。
この規定は、実際に企業が仮払金等の曖昧な資産科目を残しておく実務に対する牽制としての意味もあったようです。
計算項目から理論の学習をしていくことで話がこんな風に伸びていく感じがでると後でとても強いですね。
（２）紙ベースの強さ
もう一点が、紙ベースの強さです。
電子媒体がかなり普及していますが、私の会計基準の参照はもっぱら会計法規集です。
なぜかといえば圧倒的に早いから。
会計法規集をパラパラめくるのが圧倒的に早いのです。
もちろん最初はどこに何が書いてあるのかわからないでしょうから遅いですが、ある時期から急にスピードが早くなります。
もちろん電子媒体で検索をかけるよりも早いです。
というかそうでなければ紙ベースで使う意味がありません。
逆にいうと紙ベースでの参照が電子媒体を上回るようなスピードが出るようでないと会計法規集のよさはわからないかもしれません。
この状態には最低でも数カ月はかかるでしょう。
普段から会計法規集に接しておくべきなのです。
財務諸表論の理論では、毎年、会計基準からのダイレクトな出題が続いています。
昨年の簿記論では、財務諸表論でしか学習していないような会計基準からの出題がありました。
財務諸表論受験の方は必携、簿記論受験の方にもぜひ手許において参照を心がけて欲しいと思います。
まだ、という方は、すぐに書店にレッツ・ゴー！（←相変わらず時代遅れなのね）
試験結果・・
簿記論×でした。
当然の結果だと思っています。
なぜか・・
この４ヶ月先生のブログを参考に会計法規集を読みながら財表の勉強をやってきました。
そしたら、
＜こんなところに書いてある！！＞
と、目からウロコ状態。
簿記論だけ必死にやってきた本試験前に法規集に触れていれば、この項目はこのような基準になっていると文章ではっきり示されているので、スムーズ頭に定着し、計算で何度も同じミスは繰り返さなかったのかもしれません。ショックと同時に自分の浅はかさに悔しさがこみ上げてきました。
来年は簿財同時合格目指して、がんばります。