研究開発費基準、呼んでますか？

まずは、本文です。

会計基準全般にいえますが、まずは本文です。

注解は意味のとれるものを追う感じでよいと思います。

研究開発費基準は、最初の定義規定が読みにくいと思いますが、がんばりましょうね♪

慣れの要素も大きいです。

あとは意味をとりながら簡単にいうとどうなの？という感じで広げていきましょう。



今日は、本文で意味がとりずらい「製品マスターの制作費」についてです。

おっと、この制作費は、「製作費」じゃないので注意しましょう。

こんなとこ間違えちゃダメだよ♪（←やりましたな）。



製品マスターは、原本（原版）のことです。

ソフト自体は、コピーすれば、同じものがいくつでもつくれます。

そのコピーする元となる原本が「製品マスター」です。

その製品マスターの制作費が「製品マスターの制作費」です（って、そのままか）。

で、わかりにくいのが注解３で登場する「最初に製品化された製品マスターの制作費」でしょう。

この「最初に製品化された」というのがポイントです。

製品化されていれば、研究開発は終了しています。

そこまでの支出（最初に製品化された製品マスターの制作費）は研究開発費です。

以後の支出は、基本的に研究開発費ではありません。

研究開発の終了までが「研究開発→費用処理」で、それ以後が無形固定資産です。



ちょっと固定資産の付随費用になぞらえて考えてみました。

固定資産の取得価額（原価）には、取得（事業に供する）までの付随費用が含まれます。

以後の支出（修繕費等）は、資本的支出を除いて、支出時の費用です。


（固定資産）
取得（事業供用）まで→取得原価
以後の収益的支出→修繕費等の費用

（ソフトウェア）
研究開発終了まで→研究開発費
以後の支出→製品マスターの取得原価等


ざっくりというとある時点（取得等と研究開発終了）で、

固定資産は、当初は資産で以後が費用。

ソフトウェアは、当初が費用で以後が資産。

関係性がひっくりかえっています。

まずは大きな流れを意識して、その後に細かい点をおさえましょう。

（細かい点）
研究開発終了以後でも著しい改良なら研究開発
研究開発終了以後でも機能維持費用等は制作費ではなく、ただの費用


そうだ、会計基準を読もう！！（はじめから科目等をおさえるのではなく、大きな流れで考えましょう）



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