金融商品会計基準、読んでますか?

長いですよね。

たぶん、お腹一杯だと思います。

でも、金融商品会計基準は、別腹っていいますもんね(←ケーキじゃないんだから)。

しっかりやっておきましょう。

金融商品会計基準は、小さな基準が5個(発生・消滅の認識、貸借対照表価額、貸倒見積高、ヘッジ会計、複合金融商品)あると考えた方が無難かもしれません。

そう考えると平成16年(貸借対照表価額)と平成17年(貸倒見積高)の出題も説明しやすいです。

でも、発生・消滅の認識、ヘッジ会計、複合金融商品が未出題と考えるとゾッとします。



今回は、金融商品会計基準で頻繁に登場する取得原価と取得価額の話です。

取得原価と取得価額、非常によく似ていますが、きちんと使い分けられています。

ラフには、次のような感じです。


取得価額→購入代価等+付随費用

取得原価→先入先出法等の数量配分後


ですので、数量配分を考えなくてよい債権は、基本的に「取得価額」です。

株式等に関しては、数量配分を行った後の金額が取得原価ですので、貸借対照表価額も「取得原価」です。

両方が混在しているのが、満期保有目的の債券(16項)です。

償却原価法の箇所で出てくるのは、取得価額です。

貸借対照表価額をいうときは、取得原価です。


この使い方は、企業会計原則も同様です。

実際に確認してみましょう。

固定資産のところでは、すべて取得原価という言葉で統一されています。

取得価額と取得原価、きちんと使分けていきましょう!!



そうだ、会計基準を読もう!!(似た言葉には、注意する必要ありです)



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