企業会計原則、読んでますか？

たまに通しで、参照はコマ目に触れる。

初期段階ではとにかく慣れるために目にする機会を増やすことが重要でしょう。

企業会計原則を実際の理論や計算に実感をもって生かせるようになるには時間がかかります。

時間がかかるのにオススメしているのは、もちろんその効果が高いと思うからです。

時間をかけてはじめて効果が高いことがわかります。

本試験でその効果を実感するためにもがんばって読みましょうね♪



さて、今回は、しつこく発生をのばします。

発生は、ラフには「価値の増減」でした。

企業会計原則では、収益の認識は、「実現」なので、費用の発生が語られることが多いです。

費用の発生は、「価値の減少」というよりも「価値の費消」という方が一般的かもしれません。

でも、価値の消費でも、減少でもそんなには意味は変らないと思います。




発生主義に関する具体的な規定は、損益計算書原則一Ａになります。

簡単にいうと「費用・収益を収支で計上して、発生期間に割当てろ」という感じです。

この場合の発生は「価値の増減」を意味します。

注解１８（引当金）では、「価値の増減」の「原因の発生」にも注目しています。

ので、発生主義による費用認識は、「価値の増減」＋「原因の発生」に着目して行われるといってよいでしょう（狭義とか、広義ってやつです）。



で、今回、注目したいのは、売買目的有価証券の時価評価です。

さて、これは「発生主義」（損益計算書原則一Ａ）とどうかかわるのでしょうか？

発生主義の適用？

関係なし？

どちらでしょうか？



有価証券の時価が上下すれば、「価値の増減」はあったといえるでしょう。

しかし、これは、企業会計原則にいう「発生主義」（の原則）からは、説明できません。

なぜなら、収入（支出）に基づいていないからです。

企業会計原則にいう発生主義は、あくまでも収支に基づいて計上したものの発生期間への割当てです。

単純に発生といった場合には、価値の増減を意味します。

しかし、あくまでも企業会計原則の発生主義（の原則＝損益計算書原則一Ａ）では、有価証券の時価評価を説明することはできません。

企業会計原則にいう発生主義（の原則）が限定的なものであることを確認しておきましょう。

有価証券の時価評価→評価益の計上を説明する概念、それが「リスクからの解放」です。

収益の認識基準（実現主義）を学習し、金融商品会計基準（有価証券のとこ）を学習した後にぜひ次の記事をご参照ください（長いです）。

・リスクからの解放とは何か


そうだ、会計基準を読もう！！（発生の意味をやや広げておきましょう）



・会計基準を読もう！！＜目次＞