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・テキスト記事一覧（有価証券）
（２）過去出題傾向と対策
有価証券については、出題傾向を分析するまでもなく重要です。

個別問題には、ほぼ毎年絡んでいます。
以下、個別問題（と一部総合）での出題です。

平成１４年　その他有価証券
平成１５年　満期保有目的の債券（利息法）
平成１６年　売買・子会社・その他（自己株式の取得限度）
平成１７年　外貨建満期保有目的債券
平成１８年　なし
平成１９年　売買からその他への保有目的の変更
平成２０年　その他（株主資本等変動計算書の記載）
平成２１年　なし
平成２２年　満期保有目的の債権（利息法と定額法）
平成２３年　その他（修正受渡日基準、信用取引）
平成２４年　その他（外貨建）
平成２５年　満期保有目的の債券（利息法）、売買からその他への保有目的の変更
平成２６年　その他、その他（外貨）・関連・満期（外貨）
平成２７年　その他、満期（定額法）
平成２８年　その他、満期（外貨、定額法）
平成２９年　その他、満期（外貨、定額法）
平成３０年　その他、満期
令和元年　　売買、その他（外貨）、満期（利息法）、売買からその他への保有目的の変更


個別問題では、前年以前の出題が考慮されている様子がうかがわれます。

総合問題では毎回出題されています。

学者出題では、割と満遍なく、実務家出題（第３問）では、「その他有価証券」と「満期保有目的の債券」の出題が多くなっています。

その他有価証券については、全部純資産直入法、部分純資産直入法いずれも税効果も含めてパーフェクトにしておく必要があるでしょう。

もちろん基本的な項目は、子会社、満期ともにおさえておくべきです。