アメリカは遠いです。
遠いです。


このところ企業会計において「投資家へのお役立ち情報提供の重視」へ傾斜をみせていることを指摘しています。
このような機能(情報提供機能)が幅をきかせるようになったのは、アメリカでは、随分と前(20年以上前らしいです)からのことといってよいようです。
アメリカにおける金融技術の発達と大きくかかわっているようで、そのあたりを簡単にでもレビューしようと思ったのですが、遠いです。

アメリカは遠いです(←そういうことなのね)。


もう一つ指摘しているのが、その傾向は、続くであろうことです。
金融鎖国の道でも選択しない限り、続くでしょう。
この事は、とても大事なのではないかと思います。

企業の目的は、必ずしも利益を獲得することのみにある訳ではないでしょう。
より社会的な貢献も果てしていかなければならないという指摘は、頷けます。
しかし、です。
そのような見方が正しいかどうかにかかわりなく、企業会計の情報提供機能への傾斜は続くでしょう。
そして、会計が従来の伝統的な姿に(伝統的というのが微妙ですが)戻る事はなく、会計そのものの変化もつづく筈です。

その変化を捉える必要があることは言うまでもありませんが、その背後にあるものに目を向けていた方が、変化そのものをよりよく捉えられるのではないかと思います。

という訳で、新しい簿記の話?は、まだ、つづきます。
やめろといっても、つづきます(←やめろとは、いわんでしょ)。