簿記論では、原価率を算出させる場合が少なくありません。

この原価率の算出上の売上値引・割戻について考えてみました。

この場合の原価率は、財務諸表の数値で計算したものではありません。

販売の時点で想定される原価率、いわば「予定原価率」です。

当初、企業が予定した原価率です。

例えば、企業が原価率８０％と想定するなら、８０円で仕入れた商品は、１００円で販売します。

ただ、商品にキズがあれば、５円値引くこともあります。

これが、「売上値引」です。


一連の処理は次のとおりです。

（借）売 掛 金１００　（貸）売　　上１００
　　　売　　上　　５　　　　売 掛 金　　５


この時点で、試算表を作成すれば、売上勘定は、９５円になります。

この９５円の売上と８０円の仕入（売上原価）から「当初の」原価率８０％を算出するなら次のようになります。

売上原価８０÷（売上９５＋売上値引５）＝８０％

売上値引５円を正しい純売上（損益計算書の売上高）９５円に加算して原価率を算定しないと当初の原価率は算出できません。

当初の原価率の算定上、売上値引・割戻を控除しないのは、このような理由からです。

「当初の」原価率の算出の際の売上値引・割戻の取扱いには、充分注意しましょう。


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