続・再振替仕訳とは何か（５）

再振替仕訳とはややニュアンスが異なりますが、翌期において、決算時の逆仕訳を行うケースが他にもあります。
期末の決算段階において有価証券について、時価評価を行った場合です。
有価証券について、決算時に時価評価を行った場合の翌期の処理には、切放方式と洗替方式とがありますが、この洗替方式をとった場合に、翌期首において、決算時の逆仕訳が行われることになります。
再振替仕訳と区別する意味で、振戻処理などと呼ばれることもあるようです。

有価証券は、その評価上、四種に区別されます。
会計基準のうえでは、売買目的有価証券が洗替方式と切放方式との選択、その他有価証券が洗替方式のみとなっています。
切放方式と洗替方式といった異なる処理方法については、会計学的な探求も必要でしょうが、ここでは、その処理に着目してみていきたいと思います。

まずはそのタイミングの話です。
もちろん、期首なのですが、考え方としては、その後の売却を考えれば、振戻しは、期首に行う必要があるでしょう。

原価１００　時価９０の場合
（取得時）有価証券　　　　１００　現金預金　　　１００
（決算時）有価証券評価損益　１０　有価証券　　　　１０
（翌期首）有価証券　　　　　１０　有価証券評価損益１０

仮に、この直後に時価９０で売却した場合には、次の処理を行うことになります。

現金預金　　　９０　有価証券１００
有価証券売却損１０

振戻処理を行わないとすれば、有価証券勘定は、貸方（マイナス）１０となってしまい、このような処理を考えると、振戻処理は、期首に行う必要があることがわかると思います。

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