どこまでをやるのか？（商的工業簿記）

商的工業簿記の出題も本支店会計と同様、過去の出題実績は、まあ多いといったところではないかと思います。
典型的な出題については、充分習熟しておく必要があるでしょう。
特に原価と期間費用への割り振りは、「慣れ」の要素が大きいですから、典型的な出題での演習は不可欠でしょう。
ちなみに、平成１７年の第３問が、ソフトウェアの製造業でした（ビックリです）。
簿記論での出題を考える場合に、適用業種の限定がない場合（個別問題に多い）と適用業種の限定がある場合（総合問題に多い）があります。
特に第三問では、ある程度の業種が想定されている場合が多いです。
出題のしやすさや実際の企業の数からして次のような感じで出題可能性があるといってよいのではないでしょうか。

（１）商業・サービス業　→　（２）製造業　→　（３）建設業

商業やサービス業に必要な簿記の知識は、いわば他のすべての業種にも共通的に必要ですから、対策が必要なのは、（２）製造業、（３）建設業あたりでしょうか。
まさか、例えば、ガス会社が出題されるということも考えにくいでしょう。
製造業は、とっても想定しやすい業種になると思います。

もっとも簿記論の製造業では、本支店会計と同様に、決算整理等のウェイトも高い場合が多いので、基礎的な個別項目の補強は、構造論点の出題への対処にも直につながることになります。
と、商的工業簿記＋個別項目の見直しということでよろしくお願いいたします（って、本支店の時と同じか）。