【デリバティブとは】
デリバティブは、派生金融商品や金融派生商品とも呼ばれます。
本体である元の資産に派生して生ずるのがデリバティブです。
「金融商品（株式等）の取引価格等の数値に依存してその価格が決定する取引」の総称です。

元になる金融資産は、原資産と呼ばれます。
「原資産の指数に依存する金融商品」がデリバティブといってよいでしょう。
金融商品の種類は様々です。
また、その金融商品に関する数値にも様々なものがあります。
むろん、これらに依存するデリバティブ取引も極めて多種多様です。


【デリバティブの分類】
金融商品会計基準によれば、デリバティブは、先物取引（フューチャー）、先渡取引（フォワード）、オプション取引、スワップ取引の４つが示されています。
先物取引及び先渡取引は、いわば「将来における売買の約束」です。
先物取引が取引所取引（取引所を経由する取引）で差金決済（売りと買いの差額だけの決済）を前提とするのが一般的であるのに対して、先渡取引が相対取引（１対１の取引）で、現物の受渡しを前提とするという違いがあります。
オプション取引は、「売買する権利の売買」を意味し、取引所取引です。
スワップ取引は、「将来キャッシュ・フローの交換」で、相対取引です。


【デリバティブ取引の利用目的】
デリバティブ取引の利用目的には、次のようなものがあります。
会計処理を理解する上でも（３）のヘッジ目的が重要です。

（１）投機目的
デリバティブは、単独で取引の対象となり、もちろん価格も形成される訳で、単純な価格変動による利益を得る目的でデリバティブが利用されることがあります。

（２）裁定目的
現物市場と先物市場ないしは先物市場の異なる価格間の差異を利用した利益を獲得を目的して利用される場合があります。

（３）ヘッジ目的
特定の資産・負債の相場変動による影響を減殺し、または、変動が予定されるキャッシュ・フローを固定することによって、その資産・負債の損失の可能性を減殺する目的で利用されることがあります。