伝統的な意味での実現は、売上の場合には、「販売＋貨幣性資産の受領」を意味しています。

このような「実現」の考え方では、有価証券の評価益を説明することはできません。

ただし、販売を販売可能に拡張し、有価証券を貨幣性資産と考えることができるなら、有価証券の時価評価を実現概念で説明することが可能でしょう。

それでは、貨幣性資産とは、一体なんでしょうか。

貨幣性というくらいですから、貨幣（現金）に近いとはいえそうです。

「貨幣性資産」は、貨幣（現金）そのものないしは、将来、貨幣となる資産を意味しているといってよいでしょう。

このことを、商品について、購入（仕入）から売却（販売）までを借方の勘定科目で追って考えてみましょう。

現金１　→　商品（仕入）　→　＜販売＞　→　売掛金　→　受取手形　→現金２

企業は、現金をもって商品を購入します。

この商品を販売（これが「収益の実現」でした）をもって、売掛金や受取手形という売掛債権を取得し、やがては、現金によって回収されることになります。


当初の現金�，魑�点にして、販売までが、費用性資産（商品）であり、終点の現金２までの資産が貨幣性資産（売掛金、受取手形）であるといってよいでしょう。

もちろん、現金は、どのような場合でも貨幣性資産です。


そもそも資産を貨幣性資産と非貨幣性資産（費用性資産）に区分するのは、その資産が、資本の循環過程（上記の矢印のような過程）のどこに位置するのかで、その資産の評価を考えるためです。

資本の回収過程にある資産、すなわち、貨幣性資産であれば、収入額をもとに評価します。

また、資本の投下過程にある資産、非貨幣性資産（費用性資産）であれば、支出額をもとに評価しようと考える訳です。

このような議論を前提とした場合に、有価証券（売買目的）はどのように考えればよいのでしょうか。


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