近時、ハードよりもソフトの占める役割は高くなっています。

パソコンに接している方なら実感なさっているのではないでしょうか。

ソフトウェア、要はプログラムのことです。

このソフトウェア制作費の取扱いをみておきましょう。

ソフトウェア制作費の会計処理は、ソフトウェアの制作目的別に定められています。



【ソフトウェアの会計処理】

（１）研究開発目的　→発生時の費用（研究開発費）

（２）研究開発目的以外

（ア）販売目的

受注製作の場合　→　請負工事に準ずる

市場販売目的　　→　無形固定資産

（イ）利用目的　　　　→　無形固定資産
　
研究開発目的のソフトウェアは、発生時に費用処理されます。

勘定科目は、研究開発費（販売費及び一般管理費）です。

販売目的のソフトウェアのうち、受注して製作する場合には、請負工事の会計処理に準ずることとされています。

つまりは、原価を計算する訳です。

販売目的のソフトウェアのうち、市場を通じて販売するもの（これが一般的に私達が目にするもの）は、無形固定資産（勘定科目は、ソフトウェア）として処理します。

なお、市場販売目的のソフトウェア制作費でも、研究開発費に該当する部分は、研究開発費（費用）として処理されます。

自社利用のソフトウェアは、制作費又は取得費用が無形固定資産（ソフトウェア）とされます。

償却は、他の無形固定資産と同様に、直接法・残存価額なしで行い、一般的には、月割計算を行うこととされます。

（借）ソフトウェア償却×××　（貸）ソフトウェア×××



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