キャッシュ・フロー計算書の作成方法（小計まで）には、直接法と間接法があります。

間接法の取扱いをみておきましょう。

間接法によるキャッシュ・フロー計算書のスタートは、税引前当期純利益です。
これに、

（１）非資金損益項目の調整

（２）営業外損益、特別損益項目の逆算

（３）資産負債の増減額の調整

を加えて、「小計」を算出します。

小計以後は、直接法・間接法ともに同じです。



【非資金損益項目の調整】

損益（費用と収益）が生ずる項目でも、資金（現金等）のからまない項目があります。

典型的には、減価償却や引当金です。

これらの項目は、資金の出（貸方・現金）がないのに、損益が生じているので、その分だけ税引前利益は減っていても、キャッシュ・フローに影響していません。

例えば、当期の取引が減価償却１０だけだとすると、利益は、「△１０」ですが、「キャッシュ・フロー」は、ゼロです。

この利益「△１０」からキャッシュ・フロー「０」を出すには、減価償却費の１０を加算する必要があるのです。

引当金の繰入も同様です。

ただし、引当金の戻入には、逆のことがいえるので、結局は、引当金の増加部分について加算調整（減少部分に減算調整）を行えばよいことになります。



【営業外損益、特別損益項目の逆算】

キャッシュ・フロー計算書は、税引前当期純利益からスタートしますが、いったん小計部分で、損益計算書でいう営業利益に対応する金額を求めます。

このことで、「損益」と「キャッシュ・フロー」の似たようなレベル（損益計算書の営業損益ベース）での比較が可能になります。

ただし、そのためには、いったん営業外損益、特別損益に属する項目を費用→加算、収益→減算という調整が必要です。

この加減算は、実際のキャッシュ・フローではなく、あくまでも「損益計算書」上の数字で行うことに注意しましょう。



【資産負債の増減額の調整】

間接法によるキャッシュ・フロー計算書の作成方法の特徴は、この資産負債の増減額の調整にあります。

結論的には、

資産の増加・負債の減少　→　減算

資産の減少・負債の増加　→　加算

という調整を行います。

このことを売掛金を例に考えてみましょう。

期首売掛金　１０

期中現金回収１０

期中の取引が、売掛金の現金回収のみであったとすると、

利益　→　０
キャッシュ・フロー　→　＋１０

です。

利益「０」からキャッシュ・フロー「＋１０」に調整するためには、加算調整をする必要があります。

資産負債の増減額の調整に関しては、特に期末に資産が増える時に、減算調整を行うというように、通常の利益計算とは、加減がちょうど逆に働くので、加算減算を間違えやすい点には注意が必要です。

何か工夫をしたいところでしょう。

例えば、最初に資産負債の増減と調整の関係を簡単に書き出してしまう。

また、勘定形式に、資産負債をとって、その借方側が多い（出っ張ってる）ときは、加算、逆に貸方側が多い（出っ張っている）ときは、減算調整という方法もあります。

　　資　　産
期　首　　期　末
　↓　　　　↓
加　算　　減　算

　　負　　債
期　末　　期　首
　↓　　　　↓
加　算　　減　算

加減算を間違えないならそれでいいと思います。

しかし、よく間違えるなら「自分にあった対策」を模索すべきでしょう。



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