税理士試験 簿記論 講師日記

税理士試験 簿記論、財務諸表論、簿記検定の問題、学習方法等をアドバイス。

出題予想

財務諸表論 第二問(徳賀先生)予想への道

第一問は伝統的な部分(資本と利益や貸借対照表原則等)に関連させつつ純資産の出題です(←また、いい切りましたな)。
とすると第二問は、会計基準からの出題です。

徳賀先生は引当金関連や研究開発費関連のご研究があるようです。
ただ、平成17年の出題をみて、

「こりゃまだ早いな」

という訳で引当金がはい消えた(←見たんか)。
研究開発費は、平成14年に出題されています。

「むむっ。こっちは5年目か。
どっしよっかなあ。
まあ、来年以降でいいか。
んっ。まだ出題されていない会計基準があるな。
しかも、この試験って、税理士試験だったな。」

!!!

徳賀先生は、税効果会計です(←だから、見たのかって)。

徳賀先生は、財団法人財務会計基準機構(企業会計基準委員会がこの中にあります)の理事をなさっています。
理事というと通常の会社の取締役です。

つい先だって、企業会計基準委員会の西川郁生委員長のインタビュー記事を読みました。
その中で、概念フレームワークの教育的な役割を重視する旨の発言がありました。

!!!

やはり概念フレームワーク色のある出題をなさるのではないでしょうか。
でも、「ああ、やっぱり概念フレームワーク出したのね」とか言われるのは悔しいじゃないですか。
で、直ではないんですね。
繰延税金資産の資産性ないしは繰延税金負債の負債性という角度な訳ですよ。

ふふふっ(←誰?)。

で、ついでの繰延資産もいっとこうかみたいな。

へへへっ(←って、いうか誰?)。

という訳で税効果で決まりです。

でも、ヤマだけに頼っちゃダメだよ。

ヤマはしっかりやる。

やま以外も広く薄く。

約束だよ♪

財務諸表論 第一問(石川先生)予想への道

このところ財務諸表論の第一問の予想をずっと考えていました。
その結果は、やはり純資産です。
このところの第一問では伝統的な部分との関連が大きい出題が続いています。
で、貸借対照表原則(ないしは資本と利益区別の原則)→純資産基準を予想します。

ずーっと考えていたのは、重任の石川先生の出題です。
そもそも石川先生の過去二年の出題がどちらかよくわかりません。
一般的には、第二問といわれることが多いです。
しかし、です。
第一問です(←また、いい切りですな)。

出題の感じや出題のポイントの文章等を考えますと、平成17年と平成18年の第一問と第二問という組み合わせは間違いなさそうです。
私程度の力量では残念ながら出題内容等から出題を考えるまでに至りません。
しかし、平成17年の出題のポイントにおける「ハイブリッド型」の表現は石川先生独特です。
また、著作等を拝見しても第一問で出題されている内容は、むしろ石川先生の関心そのものに思えます。
という訳で、過去二年の第一問が石川先生の出題です(きっと)。

で、過去二年の出題をものすごくじーっと見ていました。
と、一つ見えたことがありました。

平成17年が退職給付引当金の出題です。
平成18年が実現主義です。

これを仕訳で考えてみると、次のようになります。

平成17年 (借)費用××× (貸)負債×××
平成18年 (借)資産××× (貸)収益×××

貸借対照表で示されるもの(財務諸表の構成要素)は次のとおりです。

貸借対照表……資産−負債=純資産(資本)
損益計算書……収益−費用=純利益

資産、負債、純資産(資本)、収益、費用、純利益の6つ(ないは7つ)です。
このうち、平成17年、平成18年で出題されている4つを除く。
と、純資産(資本)、純利益が残ります。
で、この純資産(資本)と純利益を題材にした出題をするのではないかという予想です。

なんかこの予想自体の美しさに惚れました。
なので、実際に出題がなくても私は満足です(←って、予想じゃなくなってますが)。
でも、第一問でホントに純資産きたらビックリです。
しかも利益とセットです。
ビックリです。
ええ。
皆さんも一緒にビックリしましょう!!

という訳で、第一問は、純資産(資本と利益、貸借対照表原則)に決定です(いや、あくまでも予想がです)。

財務諸表論 予想の補足(損益計算書原則)

第一問で、発生→実現ときました。
で、対応や配分もありかなあとは思います。
対応(費用収益対応の原則)や配分(費用配分の原則)の重要性は高いです。
でも、余りにベタじゃないですか。
で、本命からは外しました(←そんな理由なのね)。

もちろん「対応」や「配分」は、動態論(収益費用アプローチ)のいわば「核」です。
ここを抜きにして、動態論や収益費用アプローチがわかった!!などということはあり得ません。
順当に学習をすすめていれば、当然、触れている箇所です。
ノーマークはどんなことがあってもダメです。
大ヤマも当然やる。
けど、試験傾向に左右されずにやらなくてはいけない項目が損益計算の基本原則です。

でも、お願いですので損益計算書原則三連続はやめてください(←誰にお願いしているんだか)。

一安心っと(不安?)。

財務諸表論 予想の補足(キャッシュ・フロー計算書)

石川先生の著作にはキャッシュ・フロー計算書の記述が多いです。
近年にもキャッシュ・フロー計算書に関する論文を発表されているようです。
そのことからもキャッシュ・フロー計算書関連の予想が多くあがっているようです。
ただ、石川先生の出題としてはないのではないかと思っています。
まあ、勘ですが(←勘なのね)。

キャッシュ・フロー計算書自体は、過去に財務諸表論の第三問での穴埋めの出題があります。
簿記論でも平成18年に出題がありました。
その意味では特殊項目から一般項目になっているといえるでしょう。

基本論点はしっかりとおさえておきましょう。
キャッシュ・フロー計算書はキャッシュの「フロー計算書」です。
損益書は財産の「フロー計算書」です。
最終的なCF計算書や損益計算書の形式はともかく、そんな意識が持てると意外にアプローチしやすいのではないか、と思っています。


超短答問題を「財務諸表論講義」というブログに移しています。
全部ではありませんが、こちらですと最初から順番にみることができます。
ぜひ、ご利用ください(←予想以上にいい出来です。ええ、予想以上です)。

財務諸表論 講義 超短答問題

財務諸表論 予想の補足(引当金と繰延資産)

本命予想に続いて、Bランクの予想です。
毎年ヤマの引当金ですが、平成17年の出題(退職給付引当金)をどうみるかでしょう。
注解18(引当金)の色が濃いと見れば、目はやや薄くなります。
私は濃いとみますので、大ヤマからは外しました。
でも、もちろんいつ出ても文句のいえない論点です。

今年は、純資産が出ます(←言い切りましたな)。
そのヒネリ部分として、負債も想定されます。
もっとも特徴的な負債が引当金です。
純資産ヒネリとしても引当金は欠かせません。

繰延資産もいつでてもおかしくありません。
注解15は、注解18同様にいつでも受験資格です。
ただ、まだ会計基準が出ておらず、実務対応報告レベルでの対応です。
その点、出題の目がやや薄いのではないかと考えました。
でも、もちろんいつ出ても文句はいえません(←逃げまくりですな)。

資産性・負債性という視点は、とても大事です。
動態論(収益費用アプローチ)のもとでは資産性を持つ繰延資産。
しかし、純粋な貸借対照表アプローチのもとでは資産性が否定されます。
我国の概念フレームワークを核とする制度会計上は、収益費用アプローチと資産負債アプローチの混合・混在型(石川先生は、ハイブリッドといっています)です。
あちこちで様子が違う訳です。
出題項目としてはとても魅力的です。

株式交付費の取扱いは、国際的な取扱い(資本控除)と異なります。
その意味で特徴的な項目といえるでしょう。
計算では必須といえるでしょうから、計算での知識も生かしながら対処したいところです。

財務諸表論 予想の補足(リース)

メイン予想から外した項目をご紹介していきたいと思います。
いいかえれば、Bランク予想ということになるでしょうか(←卑怯な)。
ここで200個くらいあげておくと的中確実なんですが、刺されそうなのでやめておきます。
全部で6個です。

一つ目がリースです。
リースは単独の基準でズドンの出題がない項目です。
その意味では大ヤマといいたい項目です。
ただ、本年に基準が改訂されています。
改訂の主眼は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に対する例外処理(賃貸借処理)の原則廃止です。
改訂が3月ということもあり、今年の本命から外しました。

この点、理論に大きな影響はなく、出題の可能性に影響を与えないと考える余地もあるかもしれません。
そう考えると出題の可能性アリとみることもできます。
確かにファイナンス・リース取引についての基本的な考え方や処理、リース資産の資産性、リース債務の負債性という議論は、会計基準の改定に影響しません。
また、横断的項目の一つとしての出題は改訂の有無にかかわらず予想されやすい項目でもあります。
リースの経済的実態(分割購入・資金借入→購入)とともに基本的な取扱いはおさえておくべきでしょう。

財務諸表論 予想の補足(金融資産の発生・消滅の認識)

金融商品会計基準での未出題項目として金融資産の発生・消滅の認識をあげておきました。
金融商品会計基準は、企業会計原則以外の単独の会計基準では最も重要です。
税理士試験では、平成16年、17年とズドンという出題があります。
しかし、ノーマークは危険という意味でもあげておきました。

(1)金融資産の発生の認識
金融資産の発生の認識とその根拠をおさえておきましょう。
根拠は、基準の55項です。
その前提として出題にきちんと対処するためにも金融資産、負債の範囲と時価の意味を簡単におさえておきましょう。

(2)金融資産の消滅の認識
金融資産の消滅の認識が行われるケースをおさえておきましょう。
支配の移転に関する具体的な考え方、財務構成要素アプローチとリスク・経済価値アプローチについて、簡単に説明できるようにしておきましょう。
基準は、57項になります。

(3)関連項目
発生・消滅の認識と直接関連はありませんが、社債に償却原価法が適用される等、負債視点は注目かもしれません。
唯一といえる時価評価される負債として、デリバティブ取引により生じた正味の債務があります。

計算である程度デリバティブやヘッジ会計をやっている方は、理論も軽めでかまいませんので、みておきましょう。
計算でデリバティブをやっていない方は、みなくてよいと思います。
ズドンという出題はないと思っていますが、横断的に聞かれる可能性はないとはいえませんので。

平成18年 税理士試験 簿記論 出題予想の総括と対策(その6)

(ホントの総括)

長々と続けてまいりました出題予想の総括と対策。
本当の意味での本試験の直前(この週末)にやっておくべきことの参考になればと思います。

ここ数年の簿記論の出題にみられる大きな傾向に、簿記の基本への回帰があります。
特異な構造を有する出題は必ずしも多くありません。
簿記一巡や基本的な個別項目をきっちりときいてきているという印象があります。

このような傾向から感じられるのは、できる人、わかっている人をきちっと合格させようというある種の意思です。
それが明確な形でのものか(事前の打ち合わせ等)どうかはわかりませんが、傾向と呼んでも間違いないと思います。
このような傾向を踏まえるならば、簿記一巡や基本的な個別項目の理解が合否を決めるといってよいでしょう。
このような傾向は、以前からあったものだと思いますが、ここ数年、さらに強くなっているように思えます。

簿記論は、税理士試験の入口科目として位置付けられることが多いです。
そのような科目であるからこそ基本重視の傾向が鮮明になることはとても好ましいことだと思います。

もっとも基本重視とはいえ、変革の波に抗うことはできません。
制度的な変更のあった点についての出題は、比較的早期に行われる傾向は続くでしょう。
また、ボリューム・形式ともに毎年、驚かされる第3問。
この第3問においても、基本への回帰の傾向はみえます。

このような傾向の中、簿記論の合格に必要なのは、基礎力です。
圧倒的な基礎力です。
それ以上でも、以下でもありません。
どのような項目が出題されようともそれができる、あるいはできないといえるだけの基礎力が簿記論の合格に必要だといってよいのではないかと思います。

平成18年 税理士試験 簿記論 出題予想の総括と対策(その5)

(出題予想項目の確認−個別論点2)
総合問題での出題が想定される個別論点としては、次のようなものがあげられます。

◎現金預金
◎貸倒引当金
◎商品
◎有価証券
◎有形固定資産
◎租税・税効果会計
◎社債

上記の項目は、ほぼ毎年出題されています。
個別問題としての出題も考えられます。
対時間効果の高い部分ですので、特に基礎的な知識の確認を充分にしておきましょう。

もし明らかな苦手意識のある項目があるなら、1日かけてでもつぶしておきましょう。
答練後のこの時期だからこそ基礎的な問題を繰り返し解くことに意味のあることもあります。

難解な直前期に急にでてきた項目より、これらの項目をしっかりやっておきましょう。

平成18年 税理士試験 簿記論 出題予想の総括と対策(その4)

(出題予想項目の確認−個別論点1)
個別問題での出題が予想される個別論点としては、次のようなものがあげられます(当ブログ予想)。
もっとも、昨年の出題を考えても、ズバリは難しいですが。

◎減損会計
◎商品の期末評価
◎退職給付引当金
○リース取引
○新株予約権・新株予約権付社債
○為替予約(独立処理・振当処理)等の外貨建取引(在外支店も)
△デリバティブ

簿記論での新基準の出題のされ方(改正時期等との関連)を考えますと減損会計は要注意です。
使用価値の算定における割引現在価値の算出、共用資産についても習熟が望まれます。
商品の期末評価は、個別での可能性もあるんじゃないかと思いあげておきました。
退職給付引当金、リース、新株予約権・新株予約権付社債、為替予約は、項目の重要性と実際の出題との乖離等からの予想です。
デリバティブは、出題がある程度予想されるものの対策における対時間効果が極めて低い部分です。
基礎的な総合問題・個別項目の仕上がり具合によっては、カットした方がよい場合が多いかもしれません。

デリバティブを除いて、個別問題にもぜひ目を通しておいてください(特に減損)。

平成18年 税理士試験 簿記論 出題予想の総括と対策(その3)

(出題予想項目の確認−出題構造)
◎本支店会計(本社工場会計)
○建設業・製造業会計
△(本格的な)帳簿組織
△合併、株式交換・移転、分割等

構造論点としては、本支店会計(本社工場会計)の出題間隔があいていますので、要注意でしょう。
これは、学者・実務家出題いずれにもいえることです。
昨年のソフトウェア製造業の出題から本年の製造業や建設業の出題の目が薄いという予想は、まったく出来ません。
同様に昨年の第1問の帳簿をもって帳簿組織の出題が薄いという予想もできません。
しかし、試験委員のご専門等を考えますと、本格的な帳簿組織の出題の可能性はやや低いといってよいかもしれません。
合併等の出題は悩ましいですが、ここ数年の簿記論の出題を考えますと、新基準で出題される目は薄いのではないかと思っています。
かといって旧基準も………というあたりではないかと考えています。
もっとも昨年のソフトウェア製造業自体がサプライズでしたので、今年も何があるかは正直わかりません。

総合しますと、本支店会計については、要注意です。
直前にも典型的な出題(難易度は低くてかまいません)を数題、解いておかれるとよろしいのではないかと思います。

構造論点の絡まない一般的な総合問題としては、学者出題では、簿記一巡を何らかの形で問う姿勢がみられるのがこのところの特徴です。
結果として勘定推定を伴う出題が多くなっています。
簿記一巡の手続が出題にどのように反映されるかはわかりませんが、期首〜期中〜決算という勘定推定を伴う出題について、習熟しておく必要があるでしょう。
苦手意識のある方は、1組の答練よりも、同系列の問題を何題かまとめ解きするとよいのではないかと思います。

第3問の総合問題では、以前は、決算整理型が多かったのですが、ここ2年は、ややボリュームのある月中取引を含む出題となっています。
第1問との役割分担があるとすると(この可能性はわかりませんが)本年もこの形式が継続される可能性が高いかもしれません。
月中取引の集計に苦手意識のある方は、今一度、自分の得意な集計スタイル(仕訳、試算表加工、元帳等)と出題形式とのラフな関係を確認しておきましょう。
漠然と答練を解き直すよりも、苦手と思う項目にやや力をかける方がよいのではないかと思います(バランスも大事ですが)。

平成18年 税理士試験 簿記論 出題予想の総括と対策(その2)

(試験委員の確認)
簿記論では、試験委員対策的な話は、結局は、あまり関係なかったりしますが、答練の出題には、かなりの程度に影響していると思います。
試験委員によって色があることは確かですが、単純な出題内容に反映されるとは限りません。
その意味では、試験委員云々よりも、基礎項目が重要であることは再確認しておきましょう。

本年の学者試験委員は、小野武美先生と松本敏史先生です。

小野先生のご専門としては、外貨や連結があります。
外貨については、試験委員対策とは関係なく、やっておく必要がある項目です。
連結については、税理士試験で未出題ということもあり、出題されるとしても厚くはないのでは?というのが私の予想です。

松本先生のご専門としては、引当金があります。
引当金としては、やはり退職給付引当金がメインになるでしょうか。
貸倒引当金、賞与引当金については、普段からふれていると思いますが、それ以外の引当金については、答練等で既学習のものについては、もう一度目を通しておくとよいかもしれません。

試験委員は、学者試験委員・実務家試験委員ともに1名ずつの重任です。
いずれもが昨年度(のみ)の出題にかかわっています。
昨年度の出題を解かれていない方は、ぜひ実際に解くという形でご確認ください。
最近は、第3問で同様の出題項目が連続して出題されることも少なくありませんので、対時間効果も低くはない筈です。

平成18年 税理士試験 簿記論 出題予想の総括と対策(その1)

(出題形式の確認)
税理士試験「簿記論」の出題は、3問。
第1問及び第2問が、大学の先生の出題で、各25点、
第3問が、実務家の方の出題で、50点の配点です。

ここ数年は、第1問と第3問が総合問題、第2問が個別問題2〜4題程度となっています。
第1問と第2問の出題形式は、長期的にみると逆の場合もあります。

ここ数年の第1問は、難易度は、並から易、量も並から少と比較的手がけやすい出題が続いているといってよいと思います。
何らかの形で簿記一巡を問う出題が多くなっているのが、大きな特徴でしょうか。
また、第3問とは異なり、勘定推定を伴う出題が多くなっています。

第2問の難易度は高めで、量は並といったところでしょう。
算術的な推定を伴う出題が多くなっています

第3問の出題は、標準的な出題でも量は多いです。
また、ここ2年は、ある程度の量の伴う期中処理がある点が大きな特徴であるといってよいでしょう。
出題形式や内容等で毎年といってよい程、ビックリさせられるものがあります。

このような出題の形式面からいって特に重要なのは、第3問にある程度の時間をかけなければダメという点です。
答練等は最初から配点が決まっています。
第1問・第2問の方が手がけやすい場合には、こちらに力を入れた方が、結果として相対順位があがる傾向にあります。
しかし、第1問・第2問と第3問の配点が同じ以上、実際の試験ではこのようなことはありません。
第3問にも配点に応じた時間を割く必要があります。
このことは極めて重要で、力のある方が不合格というケースは、ほとんどがこのケースではないかと思います。
第3問の量が多く、難易度が高くても、一定の時間をかける必要があります。

そのための対策は、ある程度のラフな時間配分を決めておくことでしょう。
得点に応じた時間配分(30分、30分、60分)を軽く想定しておくか、第1問・第2問を50分前後をめどに、第3問へ移行、残り10分程度で残をどう使うかもう一度考えるといったあたりでしょうか。

最終予想(A案)

第1問 総合問題 本支店会計(在外支店あり)
第2問 個別問題 期末商品の評価 減損会計(共用資産あり) 新株予約権付社債
第3問 総合問題 期中+決算整理型の総合問題(実務的出題あり、実務指針レベルなし)


えーっと、不意をついて(つく必要ないですが)、いよいよ最終予想です。
まあ、毎年、具体的になればなるほどはずれますんで、安心です。
うーん、でもホントに当たらないかしらん。

第1問の本支店は、出題間隔からいって一番想定しやすい構造論点です。
これに小野先生のご専門の外貨を絡めてみました。

第2問は、減損会計を軸に、従来論点(期末商品)と商法絡みとして新株予約権付社債を想定しました。

第3問は、平成17年と同様の構成が続くとの安易な予想です。

えーっと、A案です(←卑怯な)。

出題予想の更新

出題予想を若干、更新しております。

ぜひ、ご覧下さい。


出題予想


まあ、予想はあくまでも予想に過ぎません。

基礎項目をしっかりとやることが、現状でも、本試験でも重要です。

でも、当てたいです。

でも、当たんないんですよね(←これホント。←ホントでいいのか?)

出題予想の更新

出題予想」を更新しました。

やや長めの予想の根拠等というのを加えましたので、ご一読いただければ幸いです。
予想といっても結局は、実際の本試験での出題を踏まえ、重要性と過去の出題頻度とのバランスを考えているものがほとんどです。
これに、近時の会計基準等の改正、試験委員の得意分野等を若干加味しています。
あたりますよ〜(←って、あんだけ書いてりゃあたるでしょ)。

たぶん、それほど独自性はありません。
しかし、独自性がないということは、誰しもが考えそうなことでもある訳で、そのこと自体が重要であると考えています。

やや、説明を要するかもしれないのが、デリバティブです。
これは私の趣味です(←って、あなたの関係なのね)。
税理士試験では、出題の可能性はもちろんありますが、まだ、ここを回避してもいけそうな気もちょっとしています。

減損会計については、新規項目とは思わない方がよいかもしれません。
初年度出題で、かなり本格的な出題もあり得ると考えています。
まだ、未学習の方がほとんどだと思いますが、学習時には、気合を入れていきましょう。

悩ましいのは、帳簿組織や合併あたりの構造論点で、これは色々な意味で悩ましいです。
ホントに悩ましいです。
でもしっかりやってください。
ふーっ(←なぜ、ため息? ←ほら難しいじゃないですか ←って、あなたがいっちゃダメ)。

出題予想の総括

うだうだとした予想は、下記の出題予想をご覧いただくとして、何回かにわけて、出題予想の総括をしておきたいと思います。

平成17年 出題予想

出題予想といっても、ズバリこんな問題が出るというような予想ができる筈はありませんが、実際の試験を受けるにあたっての心構えと最後の方で解いておく問題選びの参考にしていただければと思います。

税理士試験「簿記論」の出題は、3問。
第1問及び第2問が、大学の先生の出題で、各25点、
第3問が、実務家の方の出題で、50点の配点です。

ここ数年は、第1問と第3問が総合問題、第2問が個別問題2〜4題程度となっています(第1問と第2問の出題形式は、逆の場合もあります)。

昨年まで第2問を2回出題された柴健次先生が、第1問で総合、新任の小野武美先生が第2問で個別というのが最近の傾向からの予想です(形式・担当は逆の可能性もあります)。
第3問の総合は、動かないと思われます。

現状で、時間をはかって総合問題(模試)を解くと解ける筈の問題が解けていない場合(後で、これ解けたよという場合)には、やはり、総合問題を解く必要があると思います。
ただ、あまりに難解なものは避け、直前期ちょい前あたりで行われる答練レベルの難易度の問題がよいのではないかと思います。
一度解いた問題で構いません(というか、もう新規の項目に手を出さない方がいいと思います)。
答練でなかなか点が伸びないという方は、最後まであきらめずに、典型的な決算整理型の問題、期中処理を含んだ問題、本支店会計、少なくとも3題の典型的出題を何回か解いて最終値まで合わせられるようにしてみてください。
解き散らかすよりも、効果はある筈です。
あきらめなければ、必ず道は開けます。

出題予想の更新

出題予想を若干、更新しております。

「平成17年出題予想」

第一問を決算整理型の総合問題としていましたが、期中・決算を問う総合問題に変えました(二期分はネタに近いですが)。

今、ちょうど再振替仕訳について、書いていますが、中途に簿記一巡の手続きとの関連を入れだしているのは、その辺とも若干関係しています。
柴先生の著作を拝見する限り、とっても帳簿チックな出題はなさそうに思えます。
ただし、
「出題のポイント」に、

「総合問題は、ある会計単位の簿記一巡の手続きに関する理解力と実務能力を……問うことを目的としている」

とありますように、何らかの形で簿記一巡を問うのかなあという気がします。
ということで、「期中」というのを入れました。
でもホントのところは、まるでわかりませんが。

試験中に、「あいつのいったことあたったじゃん」とか、
「チッ、全然違うじゃねえかよ」
という位の余裕を持てるといいんじゃないかなあなどと思っています。
オススメ
       <管理人の記事掲載号>  会計人コース2011年9月号-                  会計人コース2008年02月号                  会計人コース2008年01月号                  会計人コース2007年09月号 <管理人の本>
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暮木孝司

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