【財務諸表における認識】

1 財務諸表における認識とは、構成要素を財務諸表の本体に計上することをいう。

2 財務諸表項目の認識は、原則として契約の一方の履行が契機となる。

3 いったん認識した資産負債の価値の変動も新たな構成要素の認識の契機となる。


1 財務諸表における認識とは、構成要素を財務諸表の本体に計上することをいう。

概念フレームワークにおいて、認識とは、資産・負債・収益・費用等の構成要素を財務諸表の本体に計上することをいいます。

伝統的に認識は、収益と費用に使われることが多かったようです(今でも収益と費用に使う場合もあります。)。

収益や費用は、収入や支出を基礎に計算するので、収益の認識は収入をいつの会計期間の収益とすべきかの問題、費用の認識は支出をいつの会計期間の費用とすべきかの問題ともいえます。

この意味で費用・収益の「認識」は、費用・収益の「期間帰属」ともいいます。


2 財務諸表項目の認識は、原則として契約の一方の履行が契機となる。

財務諸表項目が認識されるには、契約の当事者の一方の履行がきっかけになります。

単に契約をしただけでは、通常は、認識されません。

簿記を学習しはじめた当初の「契約だけでは仕訳なし」ってやつですね。

契約だけで認識はされず、実際にその契約が履行された段階で認識されます。

具体的には、例えば商品販売であれば、契約をした段階では認識せず、実際に商品を売買した段階で認識します。


3 いったん認識した資産負債の価値の変動も新たな構成要素の認識の契機となる。

金融資産については、契約の締結段階で認識が行われます。

契約段階でリスク(時価の変動リスクや信用リスク)が生ずるための取り扱いです。

契約以後のそのリスクの変動による評価損益が計上されます。