次の文章の正否を○×で示しなさい。なお、×の場合はその理由を指摘すること。

有形固定資産の取得原価を費用として配分する基準には、生産高（利用高）と期間（耐用年数）がある。理論的には生産高に比例した減価償却が望ましいが、物理的な総利用可能量の推定は困難な場合が多く、一般的には、期間が費用配分の基準として用いられることが多い。減耗性資産の原価配分方法として用いられる減耗償却は、減耗性資産の数量的な減少に着目したものであり、理論的に優れた減価償却方法であるといえる。

【解答】



















×（減耗償却は減価償却とは異なる費用配分方法である）

【参照】
会計人コース４月号付録「スリー・ステップ式 財表理論 パーフェクトＮａｖｉ」
５−１３、５−１８

【補足】
有形固定資産の取得原価の配分手続が減価償却です。
減耗償却は、減価償却の配分基準として生産高をとった場合の生産高比例法と同様の手続によります。
しかし、減価償却がそもそも固定資産の価値的・観念的な減価に着目して行われるのに対して、減耗償却は減耗性資産の物理的・数量的な減少に着目して行われる点が異なっています。