意外にもデリバティブ発祥は日本です。

大阪(堂島)が発祥の地なんですね。

なんか親近感わきますよね。

わきませんか、そうですか(←早っ)。

どんなデリバティブかというと先物取引です。
先物取引は、将来の売買の約束です。

この先物取引を使って時価ヘッジ会計と繰延ヘッジ会計の意味をみていきます。

まずは、その前提となる取引を確認しておきましょう。

ここがおろそかだと何をしているのかさっぱり分かりません。

逆に少し時間をかけて理解すれば、基本的な会計処理は難しくありません。

いや、これホント(←ちと怪しいですな)。


前提として社債(その他有価証券)を保有し、処理方法は、全部純資産直入法を採用します。

社債の相場は変動します。

期末の評価は時価、評価差額は純資産にします。


もう一つ登場するのが先物取引というデリバティブです。

今回は社債を売るという先物取引を考えます。

先に売るのが分かりにくいですが、1月後なら1月後に買う(買い戻す)ことになります。

デリバティブでは、差額だけをやりとりします(差金決済)。

実際の物がある取引だとない物を売ることはできません。

まあ、ちょっと(かなり)空想が入った取引がデリバティブといえるでしょうか。


何らかの事情で持っている社債を売却できないけどその社債の時価が下がるのは困る。

こんなケースを考えましょう(←ちょっと無理がある気もしますが)。

そのときに、社債を先物で売るという想定です。


社債の現物は時価が上がれば利益が出ます。

でも、先物の売りは、社債の現物の時価が上がれば、時価が下がります。

時価95万円の社債が96万円になった。

このとき先物取引(売り)の時価はちょうど反対に同じ(1万円)くらい下がります。

買い戻すだろう金額が上がるわけですから。

これで手持ちの社債の値段が下がっても(95→94万円)、先物が上がる(約1万円)ので、損失が回避(ヘッジ)できます。

もちろん社債の値段が上がれば、先物の値段は下がるハズですので、もうけも回避しちゃってるわけですが。

えーっと、整理して考えてくださいね。


このときの社債の現物(投資有価証券)が「ヘッジ対象」です。

社債の先物取引というデリバティブが「ヘッジ手段」です。



繰延ヘッジと時価ヘッジ(4)