昨年の簿記論の出題のうち第一問と第二問の共通点を考えてみました。

それはいずれも実務指針(適用指針)からの出題がある点です。
会計基準の変革が激しいこれまでの出題では、実務指針(適用指針)からの出題がやや薄めの印象があります。

昨年の簿記論では第一問、第二問ともに実務指針(適用指針)からの出題がありました。

実務指針(適用指針)は、一般的な会計科目の受験生がお持ちの会計法規集には収録されていません。

会計基準の具体的な会計処理ややや細かい処理が記載されているのが実務指針(適用指針)です。

第一問と第二問は公認会計士試験でいうと短答式に近く、第三問が傾向は違いますが論文式に近い傾向があるといってもよいかもしれません。

この場合は、税理士業務に必要なという意味での論文式ですが。

さて、傾向だけを指摘してもしょうがないので対策を少し考えましょう。



私はズバリ基礎の拡充にあると思っています。

実務指針(適用指針)の処理といえども昨年に出題されている項目は税理士試験を対象とした個別計算問題集には収録されているものがほとんどです。

一部、収録されていないもの(第一問の信用取引)もありましたが、多くが個別問題レベルでは取扱っているものが多い点もまた特徴といえるかもしれません。

ただし、やや細かい処理でもあり、総合問題レベルで頻繁に出てくる項目ではありません。

この傾向が続くとすると従来型の総合問題をものすごく早く解ける人よりも、出題の可能性がある個別問題をきちんとこなしている人が第一問・第二問では優位にたてる可能性が高いでしょう。

もっとも第三問の総合は変わらないでしょうし、第一問・第二問でも総合問題が出題されないとは限りません。

この辺が難しいところですが。

ただ、昨年の第一問、第二問が両方とも個別であったことからこれに対処できるような学習方法は効果的でしょう。

なんのことはない基礎的な個別をしっかり解きましょうって話ですね。



試験まであと4月。

広い知識を問う出題も視野に入れて、基礎(個別)の拡充をはかっておきましょう。