理論学習で大事なのは、対象をズバリ一言でいえるほどに端的に捉えること。

そのことがなぜ大事なのかを資産と負債の定義を例に考えてみました。
(1)一般的な資産と負債の定義

一般的な資産と負債の定義については、概念フレームワーク第3章の規定をもってくることが多いでしょう。

資産とは、過去の取引または事象の結果として報告主体が支配している経済的資源をいう。
負債とは、過去の取引または事象の結果として報告主体が支配している経済的資源を放棄もしくは引き渡す義務、またはその同等物をいう。


ちょうど資産と負債の出だしが同じなので覚えやすい?

もちろん仮に資産や負債の定義を書けという出題があったとしたらこれでよいでしょう。

しかし、その可能性は極めて低いです。

過去の試験等でもそうですが、むしろ問われるのが資産概念を本当に分かっているか。

資産概念を使って別のことを説明しろという出題がなされるからです。

そんなときいきるのは、長い定義ではありません。



(2)ズバリを心がける

私なら段階を踏まえます。

1.資産=経済的資源、負債=経済的資源を引き渡す義務

2.資産=経済的資源、経済的資源=キャッシュの獲得に貢献する便益の源泉
  負債=経済的資源を引き渡す義務

3.資産=「過去の〜。」「経済的資源とは〜」
  負債=「過去の〜。」


1.まずはとにかく端的に捉えるのが重要です。

資産が「経済的資源」であり、負債が「経済的資源(=資産)を引き渡す義務」であるあたりがスタートでしょう。


2.しかし、これでは経済的資源の意味がよく分かりません。

経済的資源がキャッシュフローの獲得能力であることを次におさえるべきです。


3.その上で概念フレームワーク上の定義をきちんとおさえることは全く問題ありません。



(3)なぜめんどくさいことをするのか?

なぜこんなことをするのかを実際の問題に即して考えてみます。

たとえば、直近の日商簿記検定一級では、繰延税金資産の資産性に関する出題がありました。

やや、出題形式が特殊ですが、問いとしてはなぜ繰延税金資産は、経済的資源(経済的便益)として資産性を持つのかという出題です。

解答としては、「繰延税金資産は、将来の法人税等の前払いであり、キャッシュ・アウトフローの減額をもたらすため」といったあたりでしょうか。

つまりは、将来の「現金支出の減少」が減少するという意味でキャッシュの獲得に貢献するから経済的資源としての資産性を有するわけです。

このニュアンス(現金支出の減の減)は、静態論のもとでは繰延税金資産が資産性を持たないことからも極めて重要でしょう。

このような解答は冒頭の一般的な資産や負債の定義からは出てきません。

日商の例でいうと字数制限があってそもそも書けませんが。

むしろ資産て何(経済的資源)、経済的資源って何(キャッシュの獲得能力を持つもの)といった理解が重要であることが分かるでしょう。

これはもちろん日商一級に限ったことではありません。

同様の論点は公認会計士試験でも出題されています(税理士試験は、繰延税金負債の負債性)。



(4)ではどうすればよいのか

まずはズバット一言。

その後にそれをきちんと言うにはどうすればよいのかを心がけるべきでしょう。

もちろんこんな話は問題を解かないと分からないじゃんという声も聞こえてきそうですが、はじめから想定はできます。

(1)をガチガチに固めるより(2)1〜2までをしっかりやった方がよいことがある程度わかるようになっていればよいです。

もちろん会計人コース4月号の付録はこの点も踏まえて作成しています。

(2)の1.が穴埋め、2.がゴシックになっています。

問題をたくさん解けば、こんなことも見えてきますが、はじめからそれに近い形で学習をすすめられればいいですよね。



まずは、一言。

そのうえで段階を踏まえた学習をこころがけましょう。