企業会計の目的である損益計算は収益から費用を差し引いて行います。

損益計算上の大きな課題が収益と費用の認識です。

企業会計原則一Aでは、費用収益を収支に基づいて計上し、発生期間に割当ろといってました。

ただし、未実現収益を損益計算に計上することはできず、収益の認識は実現主義により行われます。

結局、収益は実現、費用は発生による認識が行われ両者の差額で利益が計算されます。

算出された利益は、損益計算書において、単にその純額を表示するのではありません。

その発生原因である収益と費用を対応表示します。

このことを指示しているのが損益計算書原則一Cです。


「費用及び収益は、その発生源泉に従って明瞭に分類し、各収益項目とそれに関連する費用項目とを損益計算書に対応表示しなければならない。」



この原則は費用収益対応の原則(形式バージョン)、ないしは費用収益対応表示の原則と呼ばれます。

もっとも文意からも明らかなように必ずしも金額の決定にかかわる実質的な内容は含んでいません。

形式的な表示原則といえるでしょう。

すでに算出された収益や費用を損益計算書に対応表示しろというのがこの費用収益対応表示の原則です。



このように収益は「実現」、費用は「発生」により認識され、両者が対応表示されるというのが一つの見方です。

もっともそれだけではミスマッチが生じる可能性があります。

実現収益から発生費用を控除するのでは正しい損益計算ができるとは限らないのです。

実現収益からこの「実現収益に対応する発生費用」を控除するのでなければ正しい損益計算はできません。


実現収益−発生費用=純利益

実現収益−「実現収益に対応する」発生費用


費用収益対応の原則(実質バージョン)はこのように費用の認識に作用するものといえるでしょう。


具体的な例で考えておきましょう。

たとえば、製品を製造するための機械の減価償却費の場合です。

機械は使用することで価値が減少していきます。

その価値の減少を捉えて、費用にしたのが減価償却費です。

しかし、すべてが当期の費用となるわけではありません。

製造した製品が販売されなければ、機械の減価償却費は製品の中に混じって、資産として残ります。

つまりは、


機械 → 減価償却費 → 製品


こんな流れをたどるわけです。

製品が売れてしまえば、その製品の減価償却費を含む原価は売上原価になります。

こんな感じです。


機械 → 減価償却費 → 製品 → 売上原価


「発生」は、いわば一次的に、「対応」はいわば二次的に関ってきます。


機械 → 減価償却費 → 製品 → 売上原価
  <発生>         <対応>    


第一段階としては、発生主義によりとりあえず費用を考える。

第二段階として、そのうちさらに対応により損益計算書に計上される費用が絞り込まれるわけです。

整理しておきますと、費用収益対応の原則には次の2つの意味があることになります。


(1)費用の認識原則としての費用収益対応の原則(実質:数字に関係する)

(2)費用収益対応表示の原則(形式:数字に関係しない)


このように費用収益対応の原則には、実質原則としての意味と形式原則としての意味がある点に注意しておきましょう。


対応とは何か(5)