財務会計講義、読んでますか?

今回は継続性の原則です。

一般原則の中では最も出題の頻度の高いのが継続性の原則です。

しっかりいきましょう。



5 継続性の原則

【試験との重要性】

試験における重要性は極めて高いです。

直近では、平成23年に出題されています。


【ポイント】

・継続性の原則の意義

・継続性の原則の前提とその存在理由

・継続性の原則が要請される理由

・会計処理の変更が行われる場合

・正当な理由による変更の要件

・正当な変更の例

・会計処理方法を変更した場合の比較可能性のの回復対策

会計処理・手続の継続適用を要求したのが継続性の原則です。

継続性の原則の前提に複数の会計処理の存在があります。

企業の経済活動は多様であり、その実態に応じた方法を企業に選択させるべきとの考えがあります。

継続性の原則が要請されるのは、利益操作を防止し、財務諸表の期間比較性を確保するためです。

継続性の原則のもとで会計処理が変更されるのは、会計基準等の改正に伴う場合かそれ以外の正当な理由に基づく場合に限定されます。

正当な理由と認められるには、その変更が、環境変化に対応した変更であり、取引や事象の影響を財務諸表に、より適切に反映するために行うものである必要があります。

正当な理由による変更には、親子会社間での会計処理を統一するための変更や技術革新による生産設備の減価償却方法の変更などがあります。

会計処理方法を変更した場合には、財務諸表間の期間比較を確保するための手法としては、変更による影響を当期の財務諸表に注記するか、過去の財務諸表を直接訂正(遡及適用)する方式があります(後者採用)。


【キーワード】

・継続性の原則、正当な理由、遡及適用



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