概念フレームワークができてから早4年。

以後に出来た規定や改正された規定も多くなってきました。

企業会計原則の規定が置き換えられている箇所も少なくありません。

しかし、平成22年の財務諸表論では、企業会計原則の注解18が出題されています。

企業会計原則の規定をある程度、選別しておく必要があるでしょう。
今回は、絶対に外せない規定を考えてみました。

数をたくさんあげれば実際の出題にもひっかかってきやすいですが、まずは少数精鋭です。

7個にしてみました。

事前にそれを抜き出して、しっかり読んでおく。

実際の学習段階で出てきたときも、しっかり読む。

これらは実際の試験の出題可能性もあり、基本的な考え方としても重要です。


<本編>

(1)損益計算書原則一・一A(損益計算書の本質、発生主義の原則)

(2)損益計算書原則三B(実現主義の原則)

(3)損益計算書原則一C(費用収益対応の原則)

(4)貸借対照表原則一(貸借対照表の本質)

(5)貸借対照原則五(資産の評価原則、費用配分の原則)

<注解>

(1)15(繰延資産)

(2)18(引当金)



損益計算書と貸借対照表を軸に発生、実現、対応、配分、原価主義といったあたりが入ってます。

一般原則からガッチリ読むよりも(一般原則も大事ですが)、基礎概念を企業会計原則の規定から眺めておくということが重要です。

注解の2つの規定は、ある意味でもっとも企業会計原則的(動態論的)な規定です。

今後、重要性は落ちる可能性がありますが、まだしっかりやっておく必要があるでしょう。


そうだ、会計基準を読もう!!(企業会計原則の規定もまだ出るんですよね)

会計基準を読もう!!<目次>