時価や割引価値を利用するケースは、ずいぶん多いです。

これを具体的な予想につなげてみました(いや、力作かも)。
まずは、測定指標の確認です(かっこ内は出題年度)。

<決算時に時価を利用するもの>
・売買目的有価証券(16、17、18)
・その他有価証券(16)
・売買目的有価証券以外の減損処理
・財務内容評価法(17)
・棚卸資産の評価(正味売却価額)(21)
・減損会計(正味売却価額)(18)
・退職給付会計(年金資産)(17)
・ストックオプション(20)
・デリバティブ

<当初の認識時に時価を利用するもの>
・企業結合(20)
・無償取得資産(低額譲渡)
・異種資産の交換(20)
・保証債務等(金融資産の消滅の認識に伴う)
・連結

<割引価値>
・退職給付引当金(退職給付債務)(17)
・資産除去債務(21)
・減損会計(使用価値)(18)
・デリバティブ
・リース
・償却原価法(利息法)(17)
・キャッシュ・フロー見積法(17)



このうち既出題のものを除いてみます(まあもう二度目もある頃なんでこの手法も微妙ですが)。

・売買目的有価証券以外の減損処理
・デリバティブ
・無償取得資産(低額譲渡)
・保証債務等(金融資産の消滅の認識に伴う)
・連結
・リース



売買目的有価証券以外の減損処理は、昔からあった取扱いです。

また、無償取得資産の取扱いは、問われるとすれば、単独での柱というより何かとの関連でしょうか。

残りを整理すると次の3つに集約できます。

(1)リース

(2)金融商品会計基準(消滅の認識、デリバティブ・ヘッジ会計)

(3)連結



リースは、明らかに怪しいです。

もう、去年から怪しいです。

金融商品会計基準に関しては、この2項目が事実上、未出題といってもよく、出たときに準備していないと手が出ない点も考えるとある程度の想定は必要でしょう。

連結の目が濃いとはいえませんが、やはり出た時に準備していないと何もできません。



測定指標の未出題項目から考える出題予想でした。

1個くらいは出てもおかしくないかなあと思います。

リースはガチガチに他の2つも特に基礎的なところをおさえておきましょう。