財務諸表論の計算で案外やっかいなのが注記ではないでしょうか。

今回は会計基準の面倒な注記ではなしに比較的初期に登場する注記について考えてみました。

手こずっているかたもいらっしゃるのではないでしょうか？
会社計算規則をみると注記表に記載すべき項目は１２個（会社計算規則128条）。

でもってそれがそれぞれいくつもある訳ですからいや一体なにを書けばいいの？

そんな状態に陥りがちです。

どうすればよいでしょうか？



初期に登場することが多い注記は実は案外と少なくて、次の３つが中心です。

表記はメチャメチャ略しますので、正確な表記は会社計算規則をご参照ください。

初期段階では、これらをきちっと区別することが大事でしょう。


二号　重要な会計方針

三号　貸借対照表等

四号　損益計算書



私はこんな感じで進めるのがよいと思います（あくまでも一例です）。

（１）注記を書くときは、文言を覚えて書かない

（２）損益計算書注記は１個だからこれをしっかり他と区別する

（３）会計方針の注記を企業会計原則の１の２で覚えてしまう

（４）その後にしっかり区分けができるようになってから貸借対照表等注記をしっかりみる



（１）注記を書くときは、文言を覚えて書かない

注記の文例を覚えないでどうやって書くの？

そう思われるかもしれません。

しかし、注記の文例なんかは法定化されている訳ではなく、要は必要なことが書いてあればいいんです。

第一、実際のほとんど会社の注記の実例は、「です」、「ます」ではなく、もっと丁寧な表現をとっています。

要は内容がわかればいいんです。

そんな感じで気合もろとも問題文を利用して書く。

で、解答と見比べて、必要なことが書いてあれば、細かいところは気にしなくていいんです。

そうやって少しずつ自分の側を微調整していく。

できあがった文例をただ覚えるよりも遥かに実践的な力がつきます。



（２）損益計算書注記は１個だからこれをしっかり他と区別する

会社計算規則の注記の中でも損益計算書注記は１個しかありません。

個数が少ない場合は、強引にでも入れてしまった方が効率がよい事が多いです。

関係会社との取引高です。

で、やや慣れたら会社計算規則の135条をしっかり読んで、実際の注記文の中に135条に書かれていることが書いてあるかを確認する。

関係会社との取引高は、営業取引と営業外取引のそれぞれについて「総額」を記載すればよいことがわかります。

実際の規定と具体的な注記の文言とのすり合わせは、あり得べき注記の理論での出題対策にもなります（過去の理論での出題もあります）。




（３）会計方針の注記を企業会計原則の１の２で覚えてしまう

会計方針は、何しろ「会計」の方針です。

これが重要でないハズはありません。

注解１の２は、定義も含めて気合で覚えてしまいましょう。

必ず他でも役に立ちます。

そのときには、頭だしが結構、いけてます。

有、棚、固、繰、外、引、費

ここもできるだけ文例は覚えません。

注解１の２と問題文と自分の頭で作文します。

で、解答をみて解答を覚えるのではなく、自分の頭を解答に「擦りよせていく」感じです。



（４）区分けができるようになってから貸借対照表等をしっかりみる

実は、（３）までをしっかりとやっておくと、会計方針と貸借対照表等の注記を間違えることはなくなると思います。

その後に貸借対照表注記を少しずつでも会社計算規則で確認しておきましょう。

これも同様に文例を覚えるのではなく、何を書くのかだけの知識で作文です。




特に会計方針を意識していると区分けは案外と簡単にできます。

昨年、一昨年と計算で注記が出題されていません。

それが本年度の試験で会計方針の変更の注記のみが出ました。

順当に考えれば、本年度はある程度の注記が復活するとみるべきでしょう。

注記対策、初期段階からしっかりやっておきましょう。