企業結合は、税効果同様に単独の基準があるのにズドンという出題のない項目です。

これがヤマでなくて何がヤマ?という感じです。

外せない学習項目をあげておきましょう。

(1)定義
企業結合会計基準には、きちんと定義があるものが多いです。
「取得」、「持分の結合」、「のれん」といった重要句は、基準をベースにきちんと理解のうえ書ける状態にしておきましょう。
定義は不正確はダメです。
長くて覚えられないなら短くする等の工夫をすべきです。

(2)会計処理
パーチェス法・持分プーリング法について、簡単な説明とその採用理由をおさえておきましょう。
いずれも意見書部分にあります。
仮に説明等が求められた場合、受験生のほどんどが書ける状態だと思います。
持分プーリング法は廃止が予定されています。
理論的に両方式を聞く、ベストのタイミングが今年でしょう。

(3)のれんの会計処理
のれんについての制度上の会計処理とその取扱いの理由をおさえておきましょう。
国際的にはのれんを償却せずに、減損だけで対応です。
日本は、規則的な償却を行います。
償却の要不要の考え方の分岐をしっかりと把握しましょう。
表示もかな。

(4)取得と持分の結合の判断
取得か持分の結合かの判断は、基準に規定があります。
その判断に応じて取得の場合の取得企業も決まります。
また、企業結合は昨年もヤマとしてあがっていたためか、一歩踏み込んだ対策を行っている場合が多いようです。
持分の継続・非継続という考え方とリンクさせて取得と持分の結合を意識する必要もあるかもしれません。
ここは、文章を覚えるとしんどいので、簡単な合併等の例を想定しながら、意見書を読み込むのがベストだと思います。

(5)関連項目
企業結合の出題がある場合は、出題自体に工夫がみられるような予感がします。
たとえば、若干の事例色がある等です(ただの予感です)。
常に具体的な合併等の事例を考えながら理論と接することがそのような場合の対策にもなります。

のれんの評価と関連して他の資産はどうなの?というのもねらい目かもしれません。
棚卸資産や有価証券の評価との違いを考えておきましょう。

事業分離基準は、まだ単独でズドンは早い気がしますが、企業結合が出題された場合にその枝として聞かれる可能性はあるでしょう。

企業結合で生ずるのれんは、無形固定資産に該当します。
この点から無形資産全般との関連も考えておきたいところです。