(問題)継続性の原則にいう正当な理由による変更が認められるのはどのような方法間の変更か。

(解答)
解答は一番下です。


(コメント)
一般に公正妥当と認められた方法を(○)認められない方法を(×)とすると変更前後の関係には次のような組合せがあります。

(1)(○)→(○)
(2)(○)→(×)
(3)(×)→(○)
(4)(×)→(×)

継続性の変更が問題となるのは(1)のみです。

変更後が認められない方法である(2)と(4)はできません。

(3)は、継続性の原則の問題ではなく、当然の変更です。

今でいうと誤謬の訂正になります。

気付いたら変更しろって話ですね。

理論でがっつりという感じではありませんが、選択等の知識問題として問われることが考えられます。



(会計基準等)
・企業会計原則 一般原則五 注解3


財務会計講義<第22版>
・継続性の原則:64頁


つながる会計理論<第2版>
・2-7 継続性の原則:15頁
・Ch2問題5−1(空欄補充):1頁


(解答)
認められた方法