金融商品会計基準、読んでますか？

金融商品会計基準は長いですが、理論・計算ともに重要です。

まずは、本文（ヘッジと複合金融商品は後回し）を読みましょう。

計算では注解も大事です。

理論では結論の背景が大事です（←結局、全部なのね）。

結論の背景部分は、短く根拠等をいえる状態にしておくことが重要でしょう。



今回は、償却原価法の話です（金利の調整ってやつですな）。

金融商品会計基準で、償却原価法が登場するのは、次の三箇所です。


１４項（債権）
１５項（満期保有目的の債券）
２６項（金銭債務）


負債の側でも登場することになった償却原価法。

最初の支出（収入）と最後の収入（支出）が異なるためのその差額（金利）の処理です。

９０円（取得価額）で買った社債が、最後には１００円（額面）になってかえってくる。

最初に９０円で処理（仕訳）をすれば、その差額をどうにかしなければなりません。

で、その差額が金利の調整なら償却原価法の適用が強制される訳です。

金利なんだから全体の期間に割りふるのが合理的って訳です。


むむむっ。

でも、金銭債務（社債）の箇所には、金利の調整という言葉がありません。

これは、誤植？

いやいや、誤植ではありません。

自社発行の社債に償却原価法を適用する場合は、一般的には、その差額のすべてが金利の調整だからです。

金利の調整と認められるという表現を入れる必要がないだけです。

これまでにおやっ？って思った方は、きちんと意味をとりながら基準を読めている証拠といえるかもしれません。

そんな箇所は実際の出題の可能性もやや高めといってよいでしょう。



似たような取扱いなのに、ちょっと違う。

それは何故なのかを考えるのはよいことだと思います。

特に自分視点でそれをみつけて、何らかの形で解決した場合は、記憶の定着率が素晴らしく高いです。

忘れにくいんですね。

そんな箇所をどれだけ積上げられるかで、勝負が決まるようにも思います。

どれだけ覚えたかではなく、どれだけ覚えなくてよい箇所をつくったか。

そんな努力を積上げても、覚えなければならない箇所はなくなりません。

しかし、そんな視点は、極めて重要だと思います

おやっ、と思えるかどうか。

そこが大事です。



そうだ、会計基準を読もう！！（ちょっと違う点に要注意だよ♪）


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