「企業会計は、( ア )によって、( イ )に対し必要な会計事実を明瞭に表示し、企業の状況に関する判断を誤らせないようにしなければならない。」
企業会計原則の一般原則第四は、明瞭性の原則と呼ばれます。
明瞭性の原則に関する下記の問に答えなさい。

問1
空欄ア及びイに該当する語句を答えなさい。

問2
会社法計算規則における個別計算書類を列記し、そのうち必ずしも独立した計算書類として開示しなくてもよいものを別途指摘しなさい。

問3
明瞭表示の手段の一つとして会計方針の開示があげられます。
会計方針の意味を説明しなさい。

問4
明瞭表示の手段の一つとして後発事象の開示があげられます。
後発事象の意味を説明しなさい。


(解答)
問1
ア 財務諸表
イ 利害関係者


問2
貸借対照表
損益計算書
株主資本等変動計算書
個別注記表


独立した計算書類として開示しなくてもよいもの……個別注記表

問3
会計方針とは、企業が損益計算書及び貸借対照表の作成に当たって、その財政状態及び経営成績を正しく示すために採用した会計処理の原則及び手続並びに表示の方法をいう。


問4
後発事象とは、貸借対照表日後に発生した事象で、次期以後の財政状態及び経営成績に影響を及ぼすものをいう。


(解説)
問1 明瞭性の原則の意義 参照

問2 財務諸表の種類 参照

問3 会計方針の意義 参照 

問4 後発事象の意義 参照