「継続性の原則」が問題となるのは、一つの会計事実について、複数の会計処理の原則及び手続が、認められている場合です。
「認められた処理の原則及び手続」から「認められた他の処理の原則及び手続」への変更の場合に、「継続性の原則」の適用が問題になります。
認められていない処理の原則及び手続から認められた処理の原則及び手続への変更は当然の変更であり、継続性の原則の適用が問題になりません。
認められた処理の原則及び手続(○)と認められていない処理の原則及び手続(×)との間の変更の関係は、次のとおりです。

× → × ………ダメ
○ → × ………ダメ
× → ○ ………当然の変更
○ → ○ ………継続性の原則の話

(まとめ)
継続性の原則が適用されるのは、一つの会計事実について、複数の会計処理の原則及び手続が認められている場合である。
(経理自由の原則)
会計処理の継続性が要求される背後には、複数の会計処理方法等の存在があります。
複数の会計処理方法等が認められていなければ、そもそも「継続」の問題は生じません。
このような複数の会計処理方法が認められている環境は「経理自由の原則」と呼ばれることがあります。