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(2)過去の出題傾向と対策
商品販売については、重点の違いはありますが、毎回出題されています。
総合問題での出題になじみやすく、個別問題の出題はやや少なめといったところでしょうか。
基本的な出題は完璧に、後は、難易度に応じた対応が求められます。

平成17年の第一問で売価還元法の出題がありました。
それ以前の売価還元法の出題は、平成7年ですので、10年ぶりになります。
売価還元低価法自体の出題は、はじめてかもしれません。
基礎的な項目は、出題頻度が低くてもやはり注意しなければならないことを伺わせます。
今後、個別問題としても商品関連が出題される可能性には注意が必要です。
この場合は、最近の個別問題の難易度(高)を考えるとできるか、できないかの判断が重要になるでしょう。
できる問題ならもちろん合わせる。
できない問題なら時間をかけずに解く(←ちょっとはやるのがポイント)。

平成18年には、個別問題として売価還元法の出題がありました。
本年が最後になる試験委員の松本先生の出題と思われます。
極めてオリジナリティーの高い問題です。
資料の整理の仕方が独特で、耳慣れない用語による指示もありました。
難問になりそうなところを問題の指示で丁寧に補足しているという印象があります。
初見の問題でも問題文をよく読み、これまでの知識で解答する。
本年の出題でもそんな対応が求められるでしょう。

問題をよく読む。
こころがけたいです。

平成22年には、本当に久々の総記法(第二問)の出題がありました。
難易度は高くありませんが、なかなか習熟の機会に乏しい項目だったといえるでしょう。

平成23年には、分記法と売上原価対立法の出題がありました。
これは平成22年の総記法、三分法の出題とセットですね。

第三問では、平成21年に見本品への振替え、平成22年に器具備品への振替えの出題があります。
本当に色々なところから出てます。