（１）ブログ内記事のご案内
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・平成２０年　簿記論講座　１１月第３回（有価証券�供�

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（２）過去出題傾向と対策
有価証券については、出題傾向を分析するまでもなく重要です。

個別問題には、ほぼ毎年絡んでいます。
以下、個別問題での出題です。

平成１４年　その他有価証券
平成１５年　満期保有目的の債券（利息法）
平成１６年　売買・子会社・その他（自己株式の取得限度）
平成１７年　外貨建満期保有目的債券
平成１８年　なし

個別問題では、前年以前の出題が考慮されている様子がうかがわれます。

総合問題では毎回出題されています。
学者出題（最近では第１問）では、割と満遍なく、実務家出題（第３問）では、「その他有価証券」と「満期保有目的の債券」の出題が多くなっています。

その他有価証券については、全部純資産直入法、部分純資産直入法いずれも税効果も含めてパーフェクトにしておく必要があります。
もちろん基本的な項目は、子会社、満期ともにおさえておくべきです。