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テキスト記事一覧(有価証券)
(2)過去出題傾向と対策
有価証券については、出題傾向を分析するまでもなく重要です。

個別問題には、ほぼ毎年絡んでいます。
以下、個別問題(と一部総合)での出題です。

平成14年 その他有価証券
平成15年 満期保有目的の債券(利息法)
平成16年 売買・子会社・その他(自己株式の取得限度)
平成17年 外貨建満期保有目的債券
平成18年 なし
平成19年 売買からその他への所有目的の変更
平成20年 その他(株主資本等変動計算書の記載)
平成21年 なし
平成22年 満期保有目的の債権(利息法と定額法)
平成23年 その他(修正受渡日基準、信用取引)

個別問題では、前年以前の出題が考慮されている様子がうかがわれます。

総合問題では毎回出題されています。
学者出題では、割と満遍なく、実務家出題(第3問)では、「その他有価証券」と「満期保有目的の債券」の出題が多くなっています。

その他有価証券については、全部純資産直入法、部分純資産直入法いずれも税効果も含めてパーフェクトにしておく必要があるでしょう。
もちろん基本的な項目は、子会社、満期ともにおさえておくべきです。