「企業会計は、企業の財政状態及び経営成績に関して、真実な報告を提供するのものでなければならない。」
企業会計原則の第一原則「真実性の原則」です。

真実性の原則は、七つの一般原則の中でも一番位の高い原則といってよいでしょう。

真実性の原則は、具体的な内容を規定している訳ではありません。
他の一般原則や損益計算書原則、貸借対照表原則に従うことによって、真実性の原則にいう真実な報告を行うことができます。

もっとも認められている会計処理の方法等は、一つとは限りません。
経営者や会計担当者が異なることにより財務諸表の数値は、異なることも考えられます。
そのため真実性の原則にいう真実性もたった一つの絶対的なものではなく、「相対的な真実性」であるといわれています。

財政状態(財産状態ではありません)を表示する財務諸表が貸借対照表で、経営成績を表示する財務諸表が損益計算書です。