【対象＝１級以上（簿記論以外）】

（問題）
次の文章の正否を○×の符合で示しなさい。

（１）貸借対照表を作成する上では、売掛金と買掛金を相殺して表示してはならないように、総額主義の原則の適用がある。しかし、損益計算書を作成する上で、固定資産売却損益は純額で表示されるように一般に総額主義の適用はない。

（２）有形固定資産取得に要した付随費用は、正当な理由があれば、その一部または全部を取得原価に算入しないことができる。

（３）減耗償却は、採取されるにつれて漸次減耗し枯渇する減耗性資産に対して適用される方法であり、減価償却とは異なる別個の費用配分方法であるが、手続的には生産高比例法と同じである。

（解答）
（１）×
（２）○
（３）○

（解説）
（１）損益計算書では、純額で表示される項目（為替差損益等）もありますが、総額主義の原則が適用されない訳ではありません。
「企業会計原則　損益計算書原則一Ｂ」参照

（２）「連続意見書第三　第一　四」参照

（３）「連続意見書第三　第一　六」参照