いわゆる手許商品区分法を採用する場合には、その売上原価を、商品販売時(試用販売の場合には、買取意思表示時)に計上する方法(その都度法)と期末に計上する方法(期末一括法)とがあります。

この違いは、一般商品販売における売上原価対立(計上)法と二分法の関係と同様です。

(特殊商品販売)
(1)手許商品区分法
試送時:
(借)試 用 品100 (貸)仕  入100
買取意思表示時:
(借)売 掛 金120 (貸)試用売上120
   仕  入100    試 用 品100 ← この仕訳に注目!!
決算時:
仕訳なし

(2)期末一括法
試送時:
(借)試 用 品100 (貸)仕  入100
買取意思表示時:
(借)売 掛 金120 (貸)試用売上120
決算時:
(借)仕  入100 (貸)試 用 品100


(一般商品販売)
(1)売上原価対立(計上)法
仕入時:
(借)商  品100 (貸)現金預金100
販売時:
(借)売 掛 金120 (課)売  上120
   売上原価100    商  品100
(決算時)
仕訳なし

(2)二分法
仕入時:
(借)商  品100 (貸)現金預金100
販売時:
(借)売 掛 金120 (課)売  上120
(決算時)
   売上原価100    商  品100

一度、ゆっくりでも納得しておかれるとよろしいのではないかと思います。
ちなみに、分記法と総記法の関係も同様です。
これらは、「利益」のみを計上する方法ですが、商品販売時に「利益」を把握するか(分記法)、決算時に「利益」を把握するか(総記法)の違いがあります。


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