対照勘定法は、回収時に収益を認識(売上を計上)する処理方法です。
未回収部分(に対応する原価)は、手許にはありません(お客さんのとこです)。
しかし、売れてないという会計処理をするということは、期末の商品として処理する必要があります。

簡単な例で考えてみましょう。

(例)原価80円 割賦売価120円
(1)購入 (借)仕   入 80 (貸)現金預金  80
(2)引渡 (借)割賦未収金120 (貸)割賦仮売上120

この場合に、回収がゼロで、決算をむかえたケースです。
対照勘定の残は、120円、仕入勘定の残が80円です。

回収基準は、回収があった分の売上を計上しますので、この場合の売上は、ゼロです。
それに見合う売上原価もゼロです。
でも、仕入勘定には、期中の仕入額が残っていますので、次の決算整理仕訳が必要になります。

(3)決算 (借)繰越(割賦)商品 80 (貸)仕  入 80

上記では、割賦販売商品の期末未回収部分に対応する仕入原価は、80とすぐにわかります。
しかし、通常の問題の仕入勘定には、それ以外の部分も入っています。
実際には、対照勘定の残高に原価率を乗ずるという形で算出することが多くなります。

もっとも前期と当期とで原価率が異なる場合には、割賦未収金の前期および当期の残額を算出する必要があります。
この場合には、図を書いて、割賦未収金をきとんと整理しましょう。

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ボックス図による整理