【対象=2級以上】

(問題)
次の取引の仕訳を示しなさい。

(1)当月の賃金の予定消費額は5,000円(@500円×10時間)であった。
このうち3,500円(@500円×7時間)が直接労務費である。

(2)当月の賃金の実際消費額は5,100円であった。
よって、予定賃金消費額と実際賃金消費額との差額を賃率差異勘定へ振替えた。

(解答)
(1)(借)仕 掛 品 3,500 賃  金5,000
      製造間接費1,500
(2)(借)賃率差異   100 賃  金  100


(許容勘定科目等)
仕掛品→製造
賃金→賃金給料等
賃率差異→原価差異等

(解説)
賃金の消費時には、次の処理を行います。

直接費:(借)仕 掛 品××× (貸)賃  金×××
間接費:(借)製造間接費××× (貸)賃  金×××

賃率差異は、次のように計算します。
予定消費賃金−実際消費賃金=賃率差異

上記算式の結果(予定−実際)は次のようになります。
マイナスの場合……借方に賃率差異(不利差異・借方差異)が生じます。
プラスの場合………貸方に賃率差異(有利差異・不利差異)が生じます。

なお、賃率差異は、次のように計算することもできます。
(予定賃率−実際賃率)×実際作業時間=賃率差異

また、賃率差異は、会計年度末に売上原価に賦課(加減)されるのが原則的な処理となっており、その場合には、次の処理を行います(借方差異の場合)。

(借)売上原価××× (貸)賃率差異×××