【対象=簿記論、制限時間15分、難易度B】

(問題)
当事業年度(×1年4月1日〜×2年3月31日)に係る次の(資料)にもとづき、現金過不足を雑益または雑損として処理する場合の金額はいくらになりますか。

(資料)
1.現金の決算整理前の帳簿残高は590,000円である。

2.決算にあたり現金の実際有高を調べたところ、次の事実が明らかとなった。

(1)手許にある通貨(紙幣および硬貨)は、日本円が400,000円、米ドルが1,000ドルである。なお、米ドルは1ドル=105円で換算して記帳しているが、決算日における為替相場は1ドル=110円である。

(2)通貨のほかに、次のものを手許に保有している。
 1.現金として記帳済のもの
   a.得意先A社振出の額面30,000円の小切手(振出日は×2年3月20日)
   b.得意先B社振出の額面20,000円の小切手(振出日は×2年4月2日)
   c.得意先C社から受け取った当社振出の額面10,000円の小切手
      (振出日は×2年2月26日)
   d.郵便切手5,000円
   e.収入印紙15,000円
 2.未記帳となっているもの
   a.株式配当金領収書15,000円
   b.公社債の利札98,000円(このうち、83,000円は期限が到来していない。)

(解答欄)
雑( )(    )円

(解答)
雑()( 5,000)円

(解説)
公認会計士試験 短答式 平成16年 問題1の出題(実際の解答要求は五択)です。

会社の記帳を前提とした現金の実際有高:
 400,000(日本円)+1,000ドル×@105(米ドル)+30,000(A社振出小切手)+20,000(B社振出小切手)+10,000(当社振出小切手)+5,000(郵便切手)+15,000(収入印紙)=585,000
現金過不足590,000−585,000=5,000(雑損)

なお、解答要求は、あくまでも現金過不足であり、実際の現金有高を算出する必要はないでしょう。