キャッシュ・フロー計算書の作成方法(小計まで)には、直接法と間接法があります。

間接法の取扱いを考えてみましょう。

間接法によるキャッシュ・フロー計算書のスタートは、税引前当期純利益です。
これに、

(1)非資金損益項目の調整

(2)営業外損益、特別損益項目の逆算

(3)資産負債の増減額の調整

を加えて、「小計」を算出します。

小計以後は、直接法・間接法ともに同じです。



【非資金損益項目の調整】

損益(費用と収益)が生ずる項目でも、資金(現金等)のからまない項目があります。

典型的には、減価償却や引当金です。

これらの項目は、資金の出(貸方・現金)がないのに、損益が生じているので、その分だけ税引前利益は減っていても、キャッシュ・フローに影響していません。

例えば、当期の取引が減価償却10だけだとすると、利益は、「△10」ですが、「キャッシュ・フロー」は、ゼロです。

この利益「△10」からキャッシュ・フロー「0」を出すには、減価償却費の10を加算する必要があるのです。

引当金の繰入も同様です。

ただし、引当金の戻入には、逆のことがいえるので、結局は、引当金の増加部分について加算調整(減少部分に減算調整)を行えばよいことになります。



【営業外損益、特別損益項目の逆算】

キャッシュ・フロー計算書は、税引前当期純利益からスタートしますが、いったん小計部分で、損益計算書でいう営業利益に対応する金額を求めます。

このことで、「損益」と「キャッシュ・フロー」の似たようなレベル(損益計算書の営業損益ベース)での比較が可能になります。

ただし、そのためには、いったん営業外損益、特別損益に属する項目を費用→加算、収益→減算という調整が必要です。

この加減算は、実際のキャッシュ・フローではなく、あくまでも「損益計算書」上の数字で行うことに注意しましょう。



【資産負債の増減額の調整】

間接法によるキャッシュ・フロー計算書の作成方法の特徴は、この資産負債の増減額の調整にあります。

結論的には、

資産の増加・負債の減少 → 減算

資産の減少・負債の増加 → 加算

という調整を行います。

このことを売掛金を例に考えてみましょう。

期首売掛金 10

期中現金回収10

期中の取引が、売掛金の現金回収のみであったとすると、

利益 → 0
キャッシュ・フロー → +10

です。

利益「0」からキャッシュ・フロー「+10」に調整するためには、加算調整をする必要があります。

資産負債の増減額の調整に関しては、特に期末に資産が増える時に、減算調整を行うというように、通常の利益計算とは、加減がちょうど逆に働くので、加算減算を間違えやすい点には注意が必要です。

何か工夫をしたいところでしょう。

例えば、最初に資産負債の増減と調整の関係を簡単に書き出してしまう。

また、勘定形式に、資産負債をとって、その借方側が多い(出っ張ってる)ときは、加算、逆に貸方側が多い(出っ張っている)ときは、減算調整という方法もあります。

  資  産
期 首  期 末
 ↓    ↓
加 算  減 算

  負  債
期 末  期 首
 ↓    ↓
加 算  減 算

加減算を間違えないならそれでいいと思います。

しかし、よく間違えるなら「自分にあった対策」を模索すべきでしょう。



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