【有価証券の評価上の区分と処理科目】
有価証券でとても大事なのは、評価上の4区分(売買目的有価証券、満期保有目的の債券、その他有価証券)です。
ただし、4区分と勘定科目が必ずしもリンクしない場合があるので注意が必要です。
一応は、
売買目的有価証券 → 有価証券
それ以外 → 投資有価証券
からスタートすべきでしょう。
この場合でも、関係会社株式(子会社株式や関連会社株式など)は、結構、別だったりします。
ただ、4区分どおりに「売買目的有価証券」、「満期保有目的債券」、「関係会社株式」等、「その他有価証券」という勘定科目を使う場合もあります。
まあ、勘定科目自体は企業の自由で、何でもいいといえばいいのですが、実際の出題での勘定科目が安定していた方が問題も手がけやすいことは間違いありません。
【売却損益と評価損益】
評価・売却損益は、上記に「売却損益」、「評価損益」をつけるのが一番多いようです。
つまり、
売買目的 → 有価証券売却損益、有価証券評価損益
それ以外 → 投資有価証券売却損益、投資有価証券評価損益
売買目的有価証券については、売却損益、評価損益、(受取利息・受取配当金)を合わせて、「有価証券運用損益」という勘定科目が使われることもあります。
また、関係会社株式(子会社株式など)が別にされる例が多いのは、処理科目の場合と同様です。
売却損益、運用損益ともに「益」か、「損」の両方が使われる場合があります。
特に、総合問題で「仕訳」が問われる際には、注意したいところでしょう。
【関連記事】
・有価証券の増加を記録するタイミング
・有価証券の評価指標と評価差額の取扱い
・洗替処理と切放処理
・有価証券利息
・償却原価法
・定額法と利息法
・純資産直入法とは何か
・部分純資産直入法
・減損処理
・保有目的区分の変更の取扱い
・保有目的の変更の会計処理
・有価証券の差入等
・税理士試験 簿記論 講師日記 全テキスト記事一覧
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ただし、4区分と勘定科目が必ずしもリンクしない場合があるので注意が必要です。
一応は、
売買目的有価証券 → 有価証券
それ以外 → 投資有価証券
からスタートすべきでしょう。
この場合でも、関係会社株式(子会社株式や関連会社株式など)は、結構、別だったりします。
ただ、4区分どおりに「売買目的有価証券」、「満期保有目的債券」、「関係会社株式」等、「その他有価証券」という勘定科目を使う場合もあります。
まあ、勘定科目自体は企業の自由で、何でもいいといえばいいのですが、実際の出題での勘定科目が安定していた方が問題も手がけやすいことは間違いありません。
【売却損益と評価損益】
評価・売却損益は、上記に「売却損益」、「評価損益」をつけるのが一番多いようです。
つまり、
売買目的 → 有価証券売却損益、有価証券評価損益
それ以外 → 投資有価証券売却損益、投資有価証券評価損益
売買目的有価証券については、売却損益、評価損益、(受取利息・受取配当金)を合わせて、「有価証券運用損益」という勘定科目が使われることもあります。
また、関係会社株式(子会社株式など)が別にされる例が多いのは、処理科目の場合と同様です。
売却損益、運用損益ともに「益」か、「損」の両方が使われる場合があります。
特に、総合問題で「仕訳」が問われる際には、注意したいところでしょう。
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