【総記法(※)】
分記法は、固定資産と同様の処理といってもよく、まだアプローチしやすい気がしますが、総記法となると思い切り首をかしげてしまいます。
会計士試験での比重は今でもやや高いかもしれませんが、日商簿記検定あたりでは、ほとんど出ていないようです(範囲外ではないでしょうが)。
税理士試験での出題可能性も低いと思います。
そもそもこの総記法って、使ってる人が、いるんでしょうか。

一般的な理解としては、簿記の基本原理に照らせば、分記法が自然でしょう。
なにしろ商品という資産が増えた段階で、借方・商品、減った(売れた)段階で貸方・商品とやる訳だから、簿記の基本的な仕組みに忠実といってよいのではないでしょうか。
しかし、商品販売の都度、その売れた商品の仕入原価(売上原価)を把握するのは著しく困難になります。
一日に数個しか商品が売れないならともかく、ある程度の量の商品を扱うとするとその売れた商品の原価(売上原価)をいちいち把握することなんか面倒でやってられません。
それなら思い切って、売れた段階で、売価で貸方・商品でどうだというのが総記法です。
売れた段階で原価と利益を分けずに、総額で記録するから総記法といったところでしょうか。

仕入時:(借)商  品100 (貸)現金預金100

販売時:(借)現金預金150 (貸)商  品150


【総記法の決算整理】
いま、期首、期末の商品がないとすれば、商品勘定の残は、貸方50です。
売れた段階で貸方・売価で商品とやったことで、商品勘定は、とんでもないことになっています。
これを適正な記録(商品販売益と商品)に戻すためには、当期の商品販売益をもって次の仕訳を行えばよいことになります。

決算時:(借)商  品50 (貸)商品販売益50

こう考えると分記法と総記法の違いは、商品販売益を販売の都度に計上するか、決算で一括して立てるかの違いにあることがわかります。


【関連記事】
総記法の決算整理(※)
返品・値引・割戻・割引
売上原価の意味
商品勘定の処理
分記法
売上原価対立(計上)法と二分法



税理士試験 簿記論 講師日記 全テキスト記事一覧